日本経済新聞　2019年2月9日「読書欄」（29面）に書評が掲載されました。評者は中原淳氏（立教大学教授）です。
統計　2018年10月号（第六十九巻　第十号）（p.72〜p.73）に書評が掲載されました。評者は齊藤誠氏（一橋大学大学院経済学研究科教授）です。
UTokyo BiblioPlaza（東京大学教員の著作を著者自らが語る広場）　編者の玄田有史先生による紹介が掲載されました。本文はこちら

　　　　　
　　　　　　　　　
　基本データ　人手不足と賃金停滞　　　玄田有史・深井太洋

　序　　問いの背景　　　玄田有史

第１章　人手不足なのに賃金が上がらない三つの理由　　　近藤絢子
　ポイント　【規制】 【需給】 【行動】
　　1　求人増加の異なる背景
　　2　医療・福祉：介護報酬制度による介護職の賃金抑制
　　3　「人手不足イコール労働力に対する超過需要」ではない可能性
　　4　名目賃金の下方硬直性の裏返し
　　5　複合的な要因解明 ……

【編者】
玄田有史（げんだ・ゆうじ）
東京大学社会科学研究所教授
1964年生まれ。88年、東京大学経済学部卒業。ハーバード大、オックスフォード大各客員研究員、学習院大学教授等を経て、現在　東京大学社会科学研究所教授。博士（経済学）。
主著
『仕事のなかの曖昧な不安』（中央公論新社、2001年、日経・経済図書文化賞、サントリー学芸賞）
『ジョブ・クリエイション』（日本経済新聞社、2004年、エコノミスト賞、労働関係図書優秀賞）
『孤立無業』（日本経済新聞出版社、2013年）
『危機と雇用』（岩波書店、2015年、冲永賞）　ほか多数。

【執筆者・五十音順】
阿部正浩（あべ・まさひろ）中央大学経済学部教授 （第3章）
1966年生まれ。慶應義塾大学大学院商学研究科博士課程単位取得退学。博士（商学）。
獨協大学教授等を経て現職。
主著　『日本経済の環境変化と労働市場』東洋経済新報社、2005年。

有田　伸（ありた・しん）東京大学社会科学研究所教授 （第15章）
1969年生まれ。東京大学大学院総合文化研究科単位取得退学。博士（学術）。
東京大学大学院総合文化研究科講師、助教授等を経て現職。
主著　『就業機会と報酬格差の社会学』東京大学出版会、2016年。

上野有子（うえの・ゆうこ）内閣府経済財政分析担当参事官付 （第16章）
1972年生まれ。エセックス大学経済学部大学院博士課程修了。一橋大学経済研究所准教授などを経て現職。
主論文　“Declining Long-term Employment in Japan,” Journal of the Japanese and International Economics vol. 28（with Daiji Kawaguchi）2013.

梅崎　修（うめざき・おさむ）法政大学キャリアデザイン学部教授 （第6章）
1970年生まれ。大阪大学大学院経済学研究科博士後期課程修了。経済学博士。
主業績　『人事の統計分析』共編著、ミネルヴァ書房、2013年。

大島敬士（おおしま・けいじ）総務省統計局消費統計課統計専門職 （第9章）
1982年生まれ。東京工業大学大学院修士課程修了。総務省統計局国勢統計課労働力人口統計室、内閣府経済社会総合研究所国民生産課等を経て現職。

太田聰一（おおた・そういち）慶應義塾大学経済学部教授 （第11章）
1964年生まれ。京都大学経済学部卒業、ロンドン大学にてPh. D. 取得。名古屋大学大学院経済学研究科教授等を経て現職。
主著　『若年者就業の経済学』日本経済新聞出版社、2010年。

小倉一哉（おぐら・かずや）早稲田大学商学部教授 （第2章）
1965年生まれ。早稲田大学大学院商学研究科博士後期課程単位取得退学。博士（商学）。労働政策研究・研修機構研究員を経て現職。
主著　『「正社員」の研究』日本経済新聞出版社、2013年。

加藤　涼（かとう・りょう）日本銀行金融研究所・経済研究グループ長 （第14章）
1973年生まれ。東京大学経済学部卒業、日本銀行入行。オハイオ州立大学にてPh. D. 取得。国際通貨基金エコノミスト等を経て現職。
主著　『現代マクロ経済学講義』東洋経済新報社、2006年。

川口大司（かわぐち・だいじ）東京大学大学院経済学研究科教授 （第7章）
1971年生まれ。早稲田大学政治経済学部卒業、ミシガン州立大学大学院にて経済学Ph. D. 取得。大阪大学、筑波大学、一橋大学を経て現職。
主著　『法と経済で読みとく雇用の世界』共著、有斐閣、2012年。

神林　龍（かんばやし・りょう）一橋大学経済研究所教授 （第16章）
1972年生まれ。東京大学大学院経済学研究科博士課程修了。東京都立大学助教授等を経て現職。
主業績　“Long-term Employment and Job Security over the Past 25 Years : A Comparative Study of Japan and The United States,” Industrial Labor Relations Review Vol. 70, No.3, pp.359-394, Mar. 2017（with Takao Kato）.

黒田啓太（くろだ・けいた）連合総合生活開発研究所主任研究員 （第4章）
1977年生まれ。慶應義塾大学経済学部卒業、厚生労働省入省。雇用政策課課長補佐等を経て2015年に連合総研に出向、現在に至る。

黒田祥子（くろだ・さちこ）早稲田大学教育・総合科学学術院教授 （第5章）
1971年生まれ。慶應義塾大学経済学部卒業、日本銀行入行。一橋大学助教授、東京大学准教授を経て現職。博士（慶應義塾大学、商学）。
主著　『労働時間の経済分析』共著、日本経済新聞出版社、2014年。

近藤絢子（こんどう・あやこ）東京大学社会科学研究所准教授 （第1章）
1979年生まれ。コロンビア大学大学院博士課程（経済学）修了。大阪大学講師、法政大学准教授、横浜国立大学准教授を経て現職。
主業績　“The Effectiveness of Government Intervention to Promote Elderly Employment : Evidence from Elderly Employment Stabilization Law,”with Hitoshi Shigeoka, Industrial and Labor Relations Review, forthcoming.

佐々木勝（ささき・まさる）大阪大学大学院経済学研究科教授 （第8章）
1969年生まれ。ジョージタウン大学大学院博士課程修了。
主著　『サーチ理論：分権的取引の経済学』共著、東京大学出版会、2007年。

佐藤朋彦（さとう・ともひこ）総務省統計局統計調査部消費統計課調査官 （第9章）
1959年生まれ。新潟大学理学部卒業、総理府（現・内閣府）任官。経済企画庁、総務庁、福岡県調査統計課、東京大学社会科学研究所助教授等を経て現職。
主著　『数字を追うな　統計を読め』日本経済新聞出版社、2013年。

塩路悦朗（しおじ・えつろう）一橋大学大学院経済学研究科教授 （第10章）
1965年生まれ。イェール大学大学院博士課程修了。（Ph. D.）。横浜国立大学経済学部助教授等を経て現職。
主論文　「ゼロ金利下における日本の信用創造」照山博司ほか編『現代経済学の潮流2016』所収、東洋経済新報社、2016年。

中井雅之（なかい・まさゆき）厚生労働省政策統括官（統計・情報政策担当）付参事官 （第12章）
1966年生まれ。慶應義塾大学経済学部卒業、労働省（現・厚生労働省）入省。職業安定局雇用政策課長、内閣官房まち・ひと・しごと創生本部事務局参事官（兼務）等を経て現職。
主業績　労働経済白書（2012年）、経済白書の分担執筆（1993〜95年）など。

西村　純（にしむら・いたる）労働政策研究・研修機構研究員 （第13章）
1982年生まれ。同志社大学大学院社会学研究科産業関係学専攻博士後期課程修了。博士（産業関係学）。
主著　『スウェーデンの賃金決定システム』ミネルヴァ書房、2014年。

原ひろみ（はら・ひろみ）日本女子大学家政学部家政経済学科准教授 （第7章）
1970年生まれ。東京大学大学院経済学研究科博士課程単位取得退学。博士（経済学）。労働政策研究・研修機構研究員等を経て現職。
主著　『職業能力開発の経済分析』勁草書房、2014年。

深井太洋（ふかい・たいよう）東京大学大学院経済学研究科博士課程 （巻頭基本データ）
1990年生まれ。横浜国立大学経済学部卒業、一橋大学大学院経済学研究科修了。
主業績　“Childcare availability and fertility : Evidence from municipalities in Japan,” Journal of the Japanese and International Economics vol. 43, pp. 1-18, 2017.

山本　勲（やまもと・いさむ）慶應義塾大学商学部教授 （第5章）
1970年生まれ。ブラウン大学大学院博士課程修了、Ph. D. 取得。日本銀行調査統計局、同金融研究所勤務等を経て現職。
主著　『労働時間の経済分析』共著、日本経済新聞出版社、2014年。