失業なき雇用流動化
―― 成長への新たな労働市場改革
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▼働き方を変えれば、日本が変わる!
働く人々が職場や会社を安心して自由に移動できるようになれば、経済に活力が生まれる。本書は、高い賃金保障に軸足を置いた新たな雇用のあり方や、労使政の連携による就労・再就職支援システムなど、「成長につながる」方策を提言。柔軟で多様な働き方が、閉塞する日本を救う!


日本経済新聞 2016年12月25日読書面(19面)の「エコノミストが選ぶ 経済書ベスト10」のベスト9に選ばれました。
エルダー 2016年12月号(第38巻第12号通巻446号)「Books」(p.56)にて書評が掲載されました。
週刊「東洋経済」 2016年8月13・20日合併号 特集「ビジネスマンのための世界史」に書評が掲載されました。評者は中沢孝氏(福山大学経済学部教授)です。 週刊「東洋経済」はこちら

はしがき
序 章 日本の雇用システムの何が問題か 1 雇用政策論議の混乱要因 2 本書のテーマとアプローチ法 3 各章の概要
第1章 雇用流動化は経済を活性化するか 1 はじめに 2 雇用流動化の是非をめぐる理論 3 解雇規制と経済パフォーマンスの関係 4 本書の問題設定
第2章 日本の労働移動の変化と生産性への影響 1 はじめに 2 企業間労働移動について 3 企業内労働移動について 4 生 ……
著者略歴は書籍刊行時のものを表示しています。
山田 久(やまだ ひさし) 株式会社日本総合研究所調査部長 / チーフエコノミスト、博士(経済学) 1987年京都大学経済学部卒業、同年住友銀行入行、91年(社)日本経済研究センター出向、93年(株)日本総合研究所出向、調査部研究員、2003年経済研究センター所長、05年マクロ経済研究センター所長、07年ビジネス戦略研究センター所長、11年(株)日本総合研究所調査部長、13年法政大学大学院イノベーションマネジメント研究科客員教授(兼務)。この間、2003年法政大学大学院修士課程(経済学)修了、15年京都大学博士号取得。 主要業績に、『北欧モデル ―― 何が政策イノベーションを生み出すのか』(共著、日本経済新聞出版社、2012年)、『市場主義3.0 ―― 「市場vs国家」を超えれば日本は再生する』(東洋経済新報社、2012年)、『デフレ反転の成長戦略 ―― 「値下げ・賃下げの罠」からどう脱却するか』(東洋経済新報社、2010年)など多数。
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