国分良成（こくぶん・りょうせい）
慶應義塾大学東アジア研究所長、法学部教授
1953年生まれ。慶應義塾大学大学院法学研究科政治学専攻博士課程単位取得退学（法学博士）。
主要著作に、『現代中国の政治と官僚制』（慶應義塾大学出版会、2004年）、『中国文化大革命再論』（編著、慶應義塾大学出版会、2003年）、『グローバル化時代の中国』（編著、日本国際問題研究所、2002年）、『中華人民共和国』（筑摩書房、1999年）など。

唐亮（トウ・リョウ）
横浜市立大学国際文化学部助教授
1963年生まれ。慶應義塾大学大学院法学研究科政治学専攻博士課程単位取得退学（法学博士）。
主要著作に、『現代中国の党政関係』（慶應義塾大学出版会、1997年）、『変貌する中国政治』（東京大学出版会、2001年）など。

佐々木智弘（ささき・のりひろ）
日本貿易振興機構アジア経済研究所研究員
1967年生まれ。慶應義塾大学大学院法学研究科政治学専攻修士課程修了。
主要著作に、『北京からの「熱点追踪」―現代中国政治の見方』（アジア経済研究所、2001年）、「中国の電気通信事業改革」（『アジ研ワールド・トレンド』2000年１・２月号）、『中国における持続的成長の可能性』（共著、人と文化社、1998年）など。

高橋祐三（たかはし・ゆうぞう）
東海大学教養学部国際学科助教授
1966年生まれ。慶應義塾大学大学院法学研究科政治学専攻博士課程単位取得退学。
主要著作に、『国際学のすすめ』（共著、東海大学出版会、2003年）、『中国文化大革命再論』（共著、慶應義塾大学出版会、2003年）、『羊の門』（共訳、勉誠出版社、2003年）など。

磯部靖（いそべ・やすし）
長崎外国語大学外国語学部助教授
1968年生まれ。慶應義塾大学大学院法学研究科政治学専攻博士課程単位取得退学。
主要著作に、『中国文化大革命再論』（共著、慶應義塾大学出版会、2003年）、『グローバル化時代の中国』（共著、日本国際問題研究所、2002年）、『深層の中国社会―農村と地方の構造的変動―』（共著、勁草書房、2000年）など。

小嶋華津子（こじま・かずこ）
筑波大学社会科学系専任講師
1970年生まれ。慶應義塾大学大学院法学研究科政治学専攻博士課程単位取得退学。
主要著作に、『中国文化大革命再論』（共著、慶應義塾大学出版会、2003年）、“The 'Shequ Construction' Programme and the Chinese Communist Party,” The Copenhagen Journal of Asian Studies, 16. 2002, Asia Research Centre, Copenhagen Business School.「中国共産党と労働組合―経済体制改革と「工会」―」（『筑波法政』（筑波大学社会科学系）第33号、2002年９月）など。

加茂具樹（かも・ともき）
慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科特別研究教員（有期助手）
1972年生まれ。慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科博士課程単位取得退学。
主要著作に、『かわりゆく国家』（共著、一藝社、2002年）、「現代中国における政治改革の可能性―全国人民代表大会常務委員会にたいする党の領導を中心に―」（『法学政治学論究』第43号、1999年12月）、「人民代表大会の監督機能をめぐる議論―1980年代の中国における政治改革の文脈から―」（『アジア研究』第46巻第３・４合併号、2000年６月）など。

星野昌裕（ほしの・まさひろ）
北九州市立大学外国語学部助教授
1969年生まれ。慶應義塾大学大学院法学研究科政治学専攻博士課程単位取得退学。
主要著作に、『中国文化大革命再論』（共著、慶應義塾大学出版会、2003年）、『民族で読む中国』（共著、朝日新聞社、1998年）、「中国共産党組織の少数民族地域への浸透過程―国共内戦期の内モンゴルを例に―」（『北九州大学外国語学部紀要』第100号、2001年１月）など。

小島朋之（こじま・ともゆき）
慶應義塾大学総合政策学部長兼教授
1943年生まれ。慶應義塾大学大学院法学研究科政治学専攻博士課程修了（法学博士）。
主要著作に、『現代中国の政治』（慶應義塾大学出版会、1999年）、『中国の政治社会』（芦書房、2000年）、『富強大国の中国』（芦書房、2003年）など。

安田淳（やすだ・じゅん）
慶應義塾大学法学部助教授
1960年生まれ。慶應義塾大学大学院法学研究科政治学専攻博士課程単位取得退学。
主要著作に、『朝鮮戦争―休戦50周年の検証・半島の内と外から―』（共著、慶應義塾大学出版会、2003年）、『中国文化大革命再論』（共著、慶應義塾大学出版会、2003年）、「中国の安全保障と航空管制」（『国際安全保障』第30巻第４号、2003年３月）、「中国の朝鮮戦争停戦交渉―軍事分界線交渉と軍事過程―」（『法学研究』第75巻第１号、2002年１月）など。

青山瑠妙（あおやま・るみ）
早稲田大学教育学部助教授
1967年生まれ。慶應義塾大学大学院法学研究科政治学専攻博士課程単位取得退学。
主要著作に、「建国前夜の米中関係―中共側の視点から―」（『国際政治』第118号、1998年５月）、「マルチメディア時代の中国外交」（『早稲田大学教育学部『学術研究』（外国語・外国文学編）』第52号、2004年２月）、「二つの空間で形成される中国の対日世論」（『国際問題』No.527、2004年２月）など。

松田康博（まつだ・やすひろ）
防衛庁防衛研究所主任研究官
1965年生まれ。慶應義塾大学大学院法学研究科政治学専攻博士課程単位取得退学（法学博士）。
主要著作に、「中国の対台湾政策―江沢民８項目提案の形成過程―」（『防衛研究』第17号、1997年10月）、「台湾の政軍関係―政戦系統の役割を中心に（1950―83年）―」（『アジア経済』第43巻第２号、2002年２月）、「台湾の大陸政策（1950―58年）―『大陸反攻』の態勢と作戦―」（『日本台湾学会報』第４号、2002年７月）など。

徐承元（ソウ・スンウォン）
関東学院大学法学部助教授
1966年生まれ。慶應義塾大学大学院法学研究科政治学専攻博士課程単位取得退学（法学博士）。
主要著作に、『北朝鮮経済改革研究』（共著、ソウル：フマニタス、2002年［韓国語］）、“Understanding Japan-South Korean Relations,” in Richard Halloran ed., Rising Sun, Morning Calm: Friction between Japanese and Koreans Imperils American Security in East Asia (Seoul: Yonsei University Press, Forthcoming) (Co-authored / Co-work with Chung-in Moon). “Economic Statecraft, Domestic Politics and Japan's China Policy since the late 1970's,”（『関東学院法学』第12巻第１・２合併号、2002年10月）など。

飯田将史（いいだ・まさふみ）
防衛庁防衛研究所教官
1972年生まれ。慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科博士課程単位取得退学。
主要著作に、『21世紀の中国と東亜』（共著、一藝社、2003年）、『東アジアの安全保障』（共著、南窓社、2002年）、「東ティモールPKOと中国」（『国際安全保障』第29巻第１号、2001年６月）など。

飯塚央子（いいづか・ひさこ）
慶應義塾大学非常勤講師
1964年生まれ。慶應義塾大学大学院法学研究科政治学専攻博士課程単位取得退学。
主要著作に、『中国の核、ミサイル、宇宙戦力』（共著、蒼蒼社、2002年）、「中国における核開発―『向ソ一辺倒』から米中接近へ―」（『中国21』第14号、2002年10月）、『中国文化大革命再論』（共著、慶應義塾大学出版会、2003年）など。