• 叢書　21COE-CCC　多文化世界における市民意識の動態

序　　　菅谷　　実
第１章　総論　日本・中国・韓国のメディア制度と環境 　　　　　　　
菅谷　　実
劉　　雪雁 　
金　　美林
はじめに
I　日本
１　通信市場の開放
２　放送 　
３　ネットビジネス I
I　中国 　
１　通信　　 　
２　放送　　 　
３　インターネット
III　韓国　　
１　通信産業の規模変化　　
２　放送の産業規模の変化　　
３　超高速インターネット　　 　< ……

菅谷　実（すがや みのる）
慶應義塾大学メディア・コミュニケーション研究所教授。 1949年生まれ。国際基督教大学大学院後期博士課程修了。学術博士。 主要業績に、『映像コンテンツ産業論』（編著、丸善、2002年）、『放送メディアの経済学』（編著、中央経済社、2000年）、『アメリカのメディア産業政策』（中央経済社、1997年）など。

劉　雪雁（リュウ シュエ イエン）
明治大学情報コミュニケーション学部兼任講師。 1969年生まれ。東京大学大学院人文社会系研究科博士課程単位取得満期退学。 主要業績に、『メディア・プラクティス』（共著、せりか書房、2003年）、『メディアが変えるアジア』（共著、岩波書店、2001年）、「跨界・拓辺・新空間―華人網絡與互聯網上的中文媒体実践」『第二届世界華文傳媒論壇論文集』（香港中国新聞出版社、2003年）など。

金　美林（キム ミリン）
慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科博士課程。 1972年生まれ。慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科修士課程修了。 主要業績に、「韓国を中心とした国際情報流通の変化―大衆文化を中心に」（慶應義塾大学大学院修士論文、2001年）、「文化コンテンツ産業中長期発展戦略研究―Creative Contents Korea 2007」（韓国文化コンテンツ振興院、2002年）、「韓国における映像コンテンツの流通、取引の現状について」『公正取引』（2003年5月）など。

山下東子（やました はるこ）
明海大学経済学部教授。 1957年生まれ。早稲田大学大学院経済学研究科博士後期課程単位取得満期退学。 主要業績に、『情報通信産業』（共著、大月書店、2000年）、「放送メディアの産業組織」『放送メディアの経済学』（中央経済社、2000年）、『日本のIT Convergenceの展望と韓国への示唆―放送・通信を中心に』（単著報告書）（東アジア総合研究所、2004年4月）など。

浅井澄子（あさい すみこ）
大妻女子大学社会情報学部助教授。 1958年生まれ。埼玉大学大学院政策科学研究科修士課程修了。博士（国際公共政策、大阪大学）。 主要業績に、『電気通信事業の経済分析―日米の比較分析（増補改訂版）』（日本評論社、1999年）、『情報通信の政策評価―米国通信法の解説』（日本評論社、2001年）、『情報産業の統合とモジュール化』（日本評論社、2004年）、ﾒFactor Analysis of Demand Growth for Information Technology Input in Japanﾓ Economics of Innovation and New Technology, 13 (8), 687-694, 2004 など。

上原伸元（うえはら のぶもと）
（財）国際通信経済研究所情報通信研究部副主任研究員。 1969年生まれ。上智大学大学院文学研究科新聞学専攻博士後期課程在籍中。 主要業績に、「アジア・太平洋地域における衛星放送の制度と現状（その１　衛星放送に関する規制）」『ITUジャーナル』1999年1月号、「タイム・ワーナー―Ｍ＆Ａを繰り返す複合メディア企業の事業展開」『海外電気通信』2004年4月号、「通信・放送の融合と制度・市場の変容」『情報通信学会誌』2004年5月号など。

飯塚留美（いいづか るみ）
（財）国際通信経済研究所電波利用調査部上級研究員。 1971年生まれ。日本女子大学大学院人間社会研究科現代社会論専攻修士課程修了。 主要業績に、「韓国ブロードバンド事情―ネットワーク基盤整備からデジタルコンテンツ産業育成の段階へ」『海外電気通信』2002年1月号、「韓国のメディア融合の現状と課題」『海外電気通信』2003年1月号、「韓国地上デジタル放送の最新事情」『ITUジャーナル』2004年6月号など。

金山　勉（かなやま つとむ）
上智大学文学部新聞学科助教授。 1960年生まれ。オハイオ大学テレコミュニケーション学大学院テレコミュニケーション学専攻博士課程修了。マスコミュニケーション学博士。 主要業績に、『やさしいマスコミ入門』（勁草書房、2005年）、「技術のインパクト―オンラインジャーナリズム」『現代ジャーナリズムを学ぶ人のために』（世界思想社、2004年）、ﾒThe Sony Corporation: A Case Study in Transnational Media Managementﾓ, The International Journal of Media Management 4 (2), 2002など。