• 叢書　21COE-CCC　多文化世界における市民意識の動態

　巻頭言　　　　　　　安西祐一郎
　刊行にあたって　　　小林良彰
　序　　　浜日出夫

第１章　戦後社会と二つの戦争体験　　　野上　元
　�T　「兵士」と「市民」―「戦争体験」の定義をめぐって
　�U　拡大する「戦場」
　�V　「兵士の戦争体験」の孤立
　�W　「銃後」の歴史社会学
　�X　いま「戦争体験」「戦場体験」について考えることの意味とは？　　

第2章　暴力の跡と情動という知―〈ヒロシマ〉の跡を辿りながら　　　直野章子　
　はじめに
　�T　不 ……

【編者】
浜日出夫（はま　ひでお）
慶應義塾大学文学部教授。
1980年、大阪大学大学院人間科学研究科博士後期課程中退。
主要著作に、『社会学』（共著、有斐閣、2007年）、『逍遙する記憶（社会学の饗宴2）』（共著、三和書籍、2007年）、『戦後日本の社会と市民意識』（共著、慶應義塾大学出版会、2007年）など。

【執筆者】
野上　元（のがみ　げん）
筑波大学大学院人文社会科学研究科准教授。
1999年、東京大学大学院人文社会系研究科博士課程単位取得退学。博士（社会情報学）。
主要著作に、『戦争体験の社会学』（弘文堂、2006年）、『カルチュラル・ポリティクス 1960/70』（共編、せりか書房、2005年）、『浮遊する記憶』（共著、青弓社、2005年）など。

直野章子（なおの　あきこ）
九州大学大学院比較社会文化研究院准教授。
2002年、University of California, Santa Cruz, Ph.D.（社会学）。
主要著作に、『図録　原爆の絵』（監修･解説、岩波書店、2007年）、Beyond the Frame: Women of Color and Visual Representation （共著、Palgrave Macmillan, 2005）、『「原爆の絵」と出会う』（岩波書店、2004年）、『ヒロシマ・アメリカ』（渓水社、1997年。第3回平和・協同ジャーナリスト基金賞奨励賞受賞）、.など。

蘭　信三（あららぎ　しんぞう）
京都大学国際交流センター・大学院人間環境学研究科准教授。
1983年、京都大学大学院博士課程中退。
主要著作に、『「満洲」　記憶と歴史』（共著、京都大学学術出版会、2007年）、『満洲とは何だったのか』（共著、藤原書店、2004年）、『「中国帰国者」の生活世界』（編著、行路社、2000年）、『「満州移民」の歴史社会学』（行路社、1994年）など。

鈴木智之（すずき　ともゆき）
法政大学社会学部教授。
1991年、慶應義塾大学社会学研究科博士課程単位取得退学。修士（社会学）。
主要著作に、『ケアとサポートの社会学』（共著、法政大学出版局、2007年）、J. デュボア『現実を語る小説家たち』（翻訳、法政大学出版局、2005年）、A. W. フランク『傷ついた物語の語り手―身体・病い・倫理』（翻訳、ゆみる出版、2002年）など。

エルダド・ナカル（Eldad Nakar）
元日本学術振興会外国人特別研究員・元慶應義塾大学大学院社会学研究科訪問研究員。
2003年、筑波大学大学院人文社会科学研究科博士課程修了、博士（社会学）。
主要著作に、‘Memories of Pilots and Planes – The Second World War in Japanese Manga, 1957-1967’. Social Science Japan Journal Vol.6, No.1: 57-76 (April), 2003, ‘Manga – From Center to Periphery, Back and Forth’. Tsukuba Annals of Sociology, No.14: 63-91, 2002,「他者の鼻―その視覚的な表現」．『現代社会理論研究』第11号: 78-92, 2001年など。

赤江達也（あかえ　たつや）
日本学術振興会特別研究員。
2005年、筑波大学大学院博士課程社会科学研究科修了。博士（社会学）。
主要著作に、『カルチュラル・ポリティクス1960/70』（共著、せりか書房、2005年）、「〈ためらう〉身体の政治学」関東社会学会『年報社会学論集』（17号、2004年）、「メディアとしての（無）教会」現代社会理論研究会『現代社会理論研究』（12号、2002年）、「抵抗としてのファシズム」日本社会学会『社会学評論』（211号、2002年）など。

八木良広（やぎ　よしひろ）
慶應義塾大学大学院社会学研究科後期博士課程。
主要著作に、『戦後日本の社会と市民意識』（共著、慶應義塾大学出版会、2005年）、「現代を生きる原爆被害者―被爆体験を語るという実践を手がかりに」『日本オーラル・ヒストリー研究』（創刊号、2006年）など。