冷戦終焉後のロシアを含む国際環境の変化を、ロシアの外交政策と国内的諸要素の双方から総合的に分析する。 現在から将来にわたるロシアと日本の関わりを見定めた、日本の外交政策の指針となりうる一冊。シリーズ第3回配本。

論座 2008年8月号「本から時代を読む」(334頁)で紹介されました。

総 論 横手慎二
第1部 冷戦後のロシアの対外関係
第1章 ロシアと東アジア ―歴史的背景 横手慎二 はじめに 一 領土・国境問題 1 ロシアと中国 2 ロシアとモンゴル 3 ロシアと日本 二 同盟と敵対 1 1917年革命前までのロシアの同盟関係 2 ロシア革命から第二次大戦までの同盟関係 3 第二次大戦以降の同盟関係 三 イデオロギー対立 1 アメリカとのイデオロ ……
著者略歴は書籍刊行時のものを表示しています。
横手慎二(よこて しんじ) 慶應義塾大学法学部教授。 1950年生まれ。東京大学大学院社会学研究科博士課程単位取得退学。 主要著作に、『ポスト冷戦時代のロシア外交』(共著)(有信堂、1999年)、『地域研究と現代の国家』(共編著)(慶應義塾大学出版会、1998年)、『世界歴史体系 ロシア史3』(共著)(山川出版社、1997年)など。
松井弘明(まつい ひろあき) 大東文化大学国際関係学部教授。 1943年生まれ。慶應義塾大学大学院法学研究科政治学専攻博士課程修了。 主要著作に、『ソ連の国防と東欧』(勁草書房、1987年)、「ロシア政軍関係の一考察」富田広士・横手慎二編『地域研究と現代の国家』(慶應義塾大学出版会、1998年)、「ロシア外交における東アジアの位置づけ?安全保障政策を中心に」『冷戦後のアジアの安全保障』(日本学術協力財団、1997年)、『9.11以後のロシア外交の新展開』(編)(日本国際問題研究所、2003年)など。
岩下明裕(いわした あきひろ) 北海道大学スラブ研究センター研究員。 1962年生まれ。九州大学大学院法学研究科博士課程単位取得退学。法学博士。 主要著作に、『中・ロ国境4000キロ』(角川書店、2003年)、『中・ロ国境の旅』(東洋書店、2003年)、『「ソビエト外交パラダイム」の研究』(国際書院、1999年)など。
中野潤三(なかの じゅんぞう) 鈴鹿国際大学国際学部教授。 1955年生まれ。京都大学大学院法学研究科博士後期課程満期退学。 主要論文に、「ロシア極東を巡る交際関係」『ロシア研究』第24号、1997年4月、「ロシア国家のオリエンテーションとアジア太平洋」『外交時報』第1348号、1998年5月、「ロシアとアジア太平洋の安全保障」『新防衛論集』第26巻第4号、1999年3月、「ロシアの朝鮮半島政策」『プーチン政権下ロシアの対アジア・太平洋外交』(日本国際問題研究所、2001年)など。
角田安正(つのだ やすまさ) 防衛大学校人文社会科学群助教授。 1958年生まれ。東京外国語大学大学院地域研究研究科修士課程修了。 主要論文に、「ソ連はなぜ崩壊したか-国民形成の失敗と民族紛争」加藤朗編著『脱冷戦後 世界の紛争』(南窓社、1998年)、「NATO拡大とロシアの対応」『ロシア東欧学会年報』第27号、1999年、D. M. コッツ・F. ウィア『上からの革命-ソ連体制の終焉』(翻訳)(新評論、2000年)など。
小澤治子(おざわ はるこ) 新潟国際情報大学情報文化学部教授。 1956年生まれ。慶應義塾大学大学院法学研究科博士課程修了。法学博士。 主要著作に、『ロシアの対外政策とアジア太平洋-脱イデオロギーの検証』(有信堂、2000年)、『アジアのなかの日本と中国-有効と摩擦の現代史』(共著)(山川出版社、1995年)、『日本の岐路と松岡外交-1940?41年』(共著)(南窓社、1993年)など。
下斗米伸夫(しもとまい のぶお) 法政大学法学部教授。 1948年生まれ。東京大学大学院法学政治学研究科政治専門課程博士課程修了。法学博士。 主要著作に、『ソ連・党が所有した国家』(講談社、2002年)、『ロシア世界』(筑摩書房、1999年)、『ロシア現代政治』(東京大学出版会、1997年)など。
ドミトリー・V・ストレリツォフ(STRELTSOV, Dmitri V.) ロシア科学アカデミー付属東洋学研究所上級研究員。 19**年生まれ。 主要著作に、『戦後日本の行政システム』(ロシア語、モスクワ、2002年)、『現代日本の議会』(ロシア語、モスクワ、1994年)、『日本とアメリカにおける行政的規制―傾向と展望』『日本とグローバル秩序』など。
ワレリー・O・キスタノフ( KISTANOV,Valeri O. ) 在日ロシア通商代表部上級エキスパート。 1946年生まれ。科学アカデミー付属東洋学研究所大学院卒業。歴史学博士。 主要著作に、Ekonomicheskoe proniknovenie Iaponii v Latinskuiu Ameriku (日本のラテン・アメリカに対する経済進出)、(モスクワ、東洋学文献、1982年)、Iaponiia v ATR(アジア太平洋地域における日本)、(モスクワ、東洋学文献、1995年)、「21世紀の前の日本の対外政策」『外交時報』(東京)、1996年10月号など。
杉本侃(すぎもと ただし) 日本ロシア経済委員会事務局長・主任研究員。 1944年生まれ。東京外国語大学ロシア学科卒。 主要著作に、Japan and Russia in Northeast Asia: Partners in the 21st century, in Sakhalin oil and gas and Japan (Praeger: London, 1999)(共同執筆)、『21世紀のロシア・エネルギー戦略』(和訳監修)(東西貿易通信社、2001年)、「プーチン政権下のアジア太平洋経済政策」『プーチン政権下ロシアの対アジア・太平洋外交』(日本国際問題研究所、2001年)など。
井手康仁(いで やすひと) 1971年生まれ。慶應義塾大学大学院法学研究科後期博士課程在学中。在ロシア日本大使館専門調査員(1998?2000年)。 主要論文に、「日ソ関係における民間アクター-末次一郎を中心として」『国際政治』第136号、2004年、「ソ連邦解体後7年目のロシア」『歴史と地理』第509号(山川出版社、1998年)など。
セルゲイ・E・タルノフスキー(TARNOVSKI, Sergei E.) 1977年生まれ。 慶應義塾大学大学院法学研究科後期博士課程在学中。
|