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日本の経済成長とエネルギー

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A5判/上製/288頁
初版年月日:2021/06/30
ISBN:978-4-7664-2753-0
(4-7664-2753-X)
Cコード:C3033
定価 3,520円(本体 3,200円)

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日本の経済成長とエネルギー
経済と環境の両立はいかに可能か
書評 目次 著者略歴

▼拙速な環境規制が更なる経済停滞を招く危険を説いた警世の書!
▼確かなエビデンスに基づく、日本のエネルギー環境政策への提言。

2020年10月に「2050年カーボンニュートラル」宣言が出され、「脱炭素」社会に向けた新エネルギー計画の動きが慌ただしい一方、その効果や影響には検証すべき課題も多い。
本書は、日本のエネルギー効率が環境規制によってではなく経済成長下で改善されてきた事実を頑健なエビデンスに基づいて示し、経済と両立する環境エネルギー政策を提言する。

書評

『エネルギーフォーラム』 2021年8月号(p.126)「著者に聞く」欄で、本書が取り上げられました。
『国際環境経済研究所(IEEI)』 2021年7月26日、著者による本書の紹介記事が掲載されました。本文はこちらから

目次


 図表一覧
 略語一覧

第1章 経済成長とエネルギー
 1.1 EPI−期待と課題
 1.2 長期の経済成長とエネルギー
 1.3 本書のアプローチと構成
 補論A マクロ長期データ

第2章 エネルギー生産性改善の源泉
 2.1 はじめに
 2.2 フレームワーク
 2.3 エネルギー品質変化による影響
 2.4 真のエネルギー生産性
 2.5 本章の結び
 補論B エネルギー分析用の生産性勘定
 補論C 英独における見かけ上 ……

著者略歴 著者略歴は書籍刊行時のものを表示しています。

野村 浩二(のむら こうじ)
慶應義塾大学産業研究所教授
1993年慶應義塾大学商学部卒、1995年同大学院商学研究科修士課程修了、1998年同博士課程単位取得退学、博士(2005年)。1996年慶應義塾大学産業研究所助手、2003年准教授、2017年より現職。この間、2003−05年ハーバード大学ケネディスクールCBGフェロー、2006−07年経済協力開発機構(OECD)科学技術産業局エコノミスト、2013−19年経済産業研究所ファカルティフェロー、2015−16年国連経済社会局コンサルタント、2019−20年経団連 21世紀政策研究所研究主幹など歴任。現在、アジア生産性機構PDB プロジェクトマネージャー(2007年〜)、日本政策投資銀行設備投資研究所客員主任研究員(2009年〜)、内閣府経済社会総合研究所客員主任研究官(2012年〜)などを兼任。
主要業績:APO Productivity Databook (Asian Productivity Organization, Keio University Press, 2008-2020), “A Half Century of Trans-Pacific Competition: Price Level Indices and Productivity Gaps for Japanese and U.S. Industries, 1955-2012,” (Dale W. Jorgenson, et al. eds., The World Economy: Growth or Stagnation?, Cambridge University Press, 2016), 『資本の測定――日本経済の資本深化と生産性』(慶應義塾大学出版会、2004年/2005年度日経・経済図書文化賞受賞)など。

定価3,520円 (本体:3,200円)
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