ワーク・ファミリー・バランス
これからの家族と共働き社会を考える
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▼日本が目指すべき稼得・ケア共同型社会のあり方とは?
ワーク・ライフ・バランスは日本でもすっかり耳慣れた言葉となっているが、まだまだ実現には至っていない。本書は、とくに子育て期にある人々を対象とし、家族と仕事のバランス――ワーク・ファミリー・バランス――をどう実現するのかを他国との比較から考える。
ワーク・ファミリー・バランスを早くから掲げ、関連政策を積極的に推し進めてきたのが、スウェーデン・ドイツ・オランダの3カ国である。EUのなかでも福祉が充実し、多様な働き方・多様な家族のあり方を追求するこれら3カ国は、男女が共に家族と仕事を両立するための政策を実現してきたが、それらが実際にどのように機能しているのかは、あまり知られていない。
本書では、各国の政策の特徴と成立背景をまとめつつ、3カ国の子育て世代と、各国に家族で駐在した経験のある日本人に対して行ったインタビュー調査に基づき、制度や支援策が生活の中で実際にどのように機能し、どんな課題を抱えているかリアルに描き出す。
3カ国のベネフィットと課題を参考にして、これからの日本が目指すべき社会のあり方や制度について提言を行う画期的な一冊!

「あすばるーん」(福岡県男女共同参画センター「あすばる」発行の情報誌) No. 109(2023年7月)の「「デュアルキャリア・カップル」に関する図書のご紹介」(p.6)にて本書が紹介されました。
『日本労働研究雑誌』 2022年6月号(p.94〜p.96)に書評が掲載されました。評者は中里英樹氏(甲南大学文学部教授 家族社会学専攻)です。
月刊「We learn」(ウィラーン)(日本女性学習財団発行) vol.817(2022年4月号)の「ざ・ぶっく」(p.18)に本書が紹介されました。

まえがき 序 章 ワーク・ファミリー・バランス社会のあり方を考える(高橋美恵子) つづきを読む
著者略歴は書籍刊行時のものを表示しています。
【編者】 高橋 美恵子(Mieko Takahashi) [まえがき,序章,第2章,終章,あとがき] 大阪大学大学院言語文化研究科教授 ストックホルム大学社会学研究科博士課程修了.Ph.D. 主な著作: Gender Dimensions in Family Life: A comparative study of structural constraints and power in Sweden and Japan (Almqvist & Wiksell International, 2003), “Worklife balance in Japan: new policies, old practices”(共著 Worklife Balance: The Agency and Capabilities Gap, Oxford University Press, 2013),「ジェンダーの視点から見る日本のワーク・ファミリー・バランス──EU諸国との比較考察」(『フォーラム現代社会学』第13号,2014年)など.
【執筆者】 善積 京子(Kyoko Yoshizumi) [第4章,終章] 追手門学院大学地域創造学部名誉教授 大阪市立大学生活科学研究科博士後期課程中退. 学術博士. 主な著作:『婚外子の社会学』(世界思想社,1993 年),『〈近代家族〉を超える──非法律婚カップルの声』(青木書店,1997 年), 『スウェーデンの家族とパートナー関係』(編著,青木書店,2004 年),『離別と共同養育──スウェーデンの養育訴訟にみる「子どもの最善」』(世界思想社,2013年)など.
斧出 節子(Setsuko Onode) [第3章] 京都華頂大学現代家政学部教授 大阪市立大学生活科学研究科生活福祉学専攻博士前期課程修了.学術修士. 主な著作:「タイ・バンコク都における新中間層の家事・育児・介護」(『アジアの家族とジェンダー』勁草書房,2007 年),「なぜ父親は育児をするのか」(『男の育児・女の育児』昭和堂,2008 年),「ジェンダーとワーク・ライフ・バランス」(『未来をひらく男女共同参画』ミネルヴァ書房,2016 年)など.
松田 智子(Tomoko Matsuda) [第1章] 佛教大学社会学部現代社会学科教授 大阪市立大学生活科学研究科博士後期単位取得満期退学.M.S. (in Education) 主な著作:“Reconciling Work and Family among Japanese Fathers with Preschool-Age Children”(共著 Balancing Work and Family in a Changing Society, Palgrave Macmillan, 2016),「新たなワーク・ファミリー・バランス論に向けて──センの〈潜在能力〉アプローチの有効性」(『佛教大学 社会学部論集』第54 号,2012 年)など.
釜野 さおり(Saori Kamano) [第5章] 国立社会保障・人口問題研究所人口動向研究部第二室長 (米国) スタンフォード大学社会学研究科博士課程修了.Ph.D. 主な著作:「性的マイノリティをめぐる量的データ──ダイバーシティ推進の文脈における両義性」(『女性学』,2019 年),“Asking about Sexual Orientation and Gender Identity in Social Surveys in Japan”(共著,『人口問題研究』,2020 年)など.
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