▼アジア諸国における不動産投資の現状や制度を経済分析。 ▼国際不動産投資に寄与する、ビジネス・政策をアカデミックに検討。
成長セクターであるアジアの不動産市場について、投資に関する各国の制度やその市場の透明性を分析。 さらに市場の透明性が経済成長に与える影響を考察し、日本経済、不動産市場への示唆を与える。
第1章 国際不動産投資の意義(中川 雅之・山崎 福寿) 1 本書の問題意識と背景 不動産取引の国際化とは?/不動産取引の国際化にどう対応すべきか?/グローバル 都市論 2 本書の概説 本書の構成/各章の概要
第T部 アジア各国の不動産制度
第2章 アジア地域における対内不動産投資と諸制度(原野 啓) 1 はじめに 2 アジア地域における対内不動産投資の現状 3 不動産所有の権利関係 中国/香港/韓 ……
著者略歴は書籍刊行時のものを表示しています。
※[ ]内は担当章 【編著者】 中川 雅之(なかがわ まさゆき)[第1章、第4章、第6章] 1961年生まれ。日本大学経済学部教授。1984年京都大学経済学部卒業。経済学博士(大阪大学)。1984年建設省入省後、大阪大学社会経済研究所助教授、国土交通省都市開発融資推進官などを経て、2004年より現職。主要著作に『都市住宅政策の経済分析』(日本評論社、日経・経済図書文化賞、2003年NIRA大来政策研究賞)。“Earthquake risks and housing rents: Evidence from the Tokyo metropolitan area”(Nakagawa, M., M. Saito, and H. Yamaga), Regional Science and Urban Economics vol. 37, 87-99, 2007, “Public perceptions of earthquake risk and the impact on land pricing: The case of the Uemachi fault line in Japan”(Gu, T., M. Nakagawa, M. Saito and H. Yamaga), The Japanese Economic Review, vol 69-4, 373-393 など。
山崎 福寿(やまざき ふくじゅ)[第1章、第8章] 1954年生まれ。日本大学経済学部教授。東京大学大学院経済学科研究科博士課程単位取得退学。経済学博士。上智大学経済学部教授をへて現職。主要著書・論文に『土地と住宅市場の経済分析』(東京大学出版会、第43回日経・経済図書文化賞受賞)。『日本の都市の何が問題か』(NTT出版)、“The Lock-In Effect of Capital Gains Taxation on Land Use”, Journal of Urban Economics, vol. 39-2, 216-228. 1983 など。
【執筆者】(執筆章順) 原野 啓(はらの けい)[第2章、第8章] 1976年生まれ。明海大学不動産学部准教授。上智大学大学院経済学研究科博士後期課程修了。博士(経済学)。公益財団法人日本住宅総合センター研究員をへて現職。主要著作に“Market transparency and international real estate investment”, Journal of Property Investment & Finance, vol. 37(5), pp. 503-518, 2019 など。
曽根 康雄(そね やすお)[第3章] 1961年生まれ。日本大学経済学部教授。東京外国語大学大学院地域研究研究科修士課程修了。北九州市立大学大学院社会システム研究科博士課程修了。博士(学術)。1987年野村総合研究所、91年野村総研(香港)、99年野村アセットマネジメント、2004年野村国際(香港)、2007年日本大学経済学部。主要著作に『江沢民の中国経済』(日本経済新聞社)、監訳書に『呉敬l、中国経済改革への道』(NTT出版)など。
日引 聡(ひびき あきら)[第5章] 1961年生まれ。東北大学大学院経済学研究科教授及び国立環境研究所環境経済評価連携研究グループ長。東京大学大学院経済学研究科第2種博士課程単位取得退学。経済学博士(上智大学)。国立公害(現 環境)研究所研究員、国立環境研究所室長、上智大学教授を経て現職。主要著作に、『入門環境経済学――環境問題解決へのアプローチ』(共著、中公新書)、“Gender differences in associations of household and ambient air pollution with child health: Evidence from household and satellite-based data Bangladesh”, World Development, vol. 128, 2020(共著)など。
大東 雄人(おおひがし ゆうと)[第7章] 1975年生まれ。ジョーンズ ラング ラサール株式会社リサーチ事業部ダイレクター。ボストン大学金融経済専攻修士課程修了。米国ボストン、ニューヨークで不動産業に従事。帰国後は事業会社での投資業務、市場分析、ポートフォリオマネジメントなどをへて現職。日本のリサーチ部門にて、国内の不動産市場マクロ分析、投資分析、市場予測など、全般的なリサーチ業務に従事。主に国内外の投資家向けに同社が発行する定期市場分析レポートにおける東京・大阪市場の取りまとめを行う。同社の「グローバル不動産透明度インデックス」の調査では日本を担当。
定行 泰甫(さだゆき たいすけ)[第8章] 1984年生まれ。早稲田大学政治経済学術院講師。イリノイ大学アーバナシャンペーン校にて経済学 Ph.D. 取得。主要著作に“Measuring the spatial effect of multiple sites”, Regional Science and Urban Economics, vol. 70, pp.155-173, 2018など。
浅田 義久(あさだ よしひさ)[第9章] 1958年生まれ。日本大学経済学部教授。上智大学大学院経済学研究科博士前期課程修了。経済学修士。三菱総合研究所、明海大学助教授などをへて現職。主要著作に『都市経済学』(日本評論社)、「不動産の価格付けに関するアンカリングと調整」『2016年度秋季全国大会論文集』(日本不動産学会、pp. 21-28)など。
瀬下 博之(せしも ひろゆき)[第10章] 1967年生まれ。専修大学商学部教授。慶應義塾大学大学院後期博士課程単位取得退学。博士(経済学)。慶應義塾大学経済学部研究助手、専修大学商学部専任講師、同助教授をへて現職。主要著作に『権利対立の法と経済学――所有権・賃借権・抵当権の効率性』(共著、東京大学出版会)。“Adverse selection versus hold up: Tenure choice, tenency protection and equilibrium in housing market”, Regional Science and Urban Economics, vol. 48, 2014.など。
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