ソーシャル・キャピタルの経済分析
──「つながり」は地域を再生させるか?
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▼豊かで持続可能な地域社会をつくる
投資が「効く」地域と「効かない」地域は何が違うのか? 親の「つながる力」は子どもに継承されるのか? 地域の信頼関係や互酬性、ネットワークがもたらす経済効果を定量的に測定、次世代へ継承し、地域社会の担い手を育成するための方途を提案する。


日経ヴェリタス 2019年1月6日(第565号)(p.53)に書評が掲載されました。評者は菊地毅氏(日本経済新聞社 証券部)です。

はしがき 図表一覧
第1章 なぜ、今、ソーシャル・キャピタルなのか? 1.はじめに 私たちを覆う「不安」感 何が「豊かさ」をもたらすのか 2.ソーシャル・キャピタルとは? パットナムと集合行為問題 3.ソーシャル・キャピタルの歴史とその概念 コミュニティとネットワーク 義務と期待 信頼と互酬性 4.経済活動とソーシャル・キャピタルとの関係 市場の質を支えるインフラ 地域社会を支える 人を支える 5.政策対象としての ……
著者略歴は書籍刊行時のものを表示しています。
要藤 正任(ようどう まさとう) 1995年東京大学経済学部卒業、同年建設省(現:国土交通省)入省、2002年東京大学大学院経済学研究科修士課程修了(経済学修士)、2012年英国ヨーク大学大学院修士課程修了(MSc in Economic and Social Policy Analysis)。国土交通省総合政策局政策課政策調査室長、京都大学経済研究所先端政策分析研究センター特定准教授などを経て、現在、国土交通省国土交通政策研究所統括主任研究官。 主な業績に『インフラを科学する――波及効果のエビデンス』(分担執筆、柳川範之編著、中央経済社、2018年)、「ソーシャル・キャピタルは地域の経済成長を高めるか――都道府県データによる実証分析」(『国土交通政策研究』第61号、2005年)、「道路整備は周辺地域に何をもたらすのか?」(『季刊政策分析』第5巻(1・2)、2010年)、「PFI事業におけるVFMと事業方式に関する実証分析――日本のPFI事業のデータを用いて」(共著、『経済分析』第192号、2017年)、「政府の要請は企業行動を変えるか――「下請取引等実態調査」を用いた建設企業の賃金引き上げの実証分析」(共著、『日本経済研究』、近刊)ほか。
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