新版
日本の肢体不自由教育

推薦のことば………細村迪夫 自序――新版刊行に当たって 旧版 序………辻村泰男 第一章 肢体不自由教育成立の背景 第一節 肢体不自由児観 1 肢体不自由ということば 2 肢体不自由児に対する偏見 3 寺子屋と肢体不自由児 第二節 海外知識の移入とその影響 1 欧米における肢体不自由教育の発足 2 欧米の肢体不自由者処遇の知識 3 明治初期における救貧策の提案と肢体不自由者 第三節 特殊教育の創始と特殊教育制度 1 盲・聾教育の発足 2 明治・大正期における特殊教育学校の制度 3 心身障害児と就学義務猶予・免除規定 第四節 学校衛生の進展と身体虚弱児問題 1 学校医と学校身体検査 2 国民の体位向上と病弱・虚弱児 3 休暇聚落および開放学校 4 身体虚弱児と肢体不自由児 5 体操教師と肢体不自由児 第五節 児童保護思想と特殊教育の展開 1 精神薄弱教育の発端 2 師範学校付属小学校の特別学級 3 学齢児童保護と特殊教育 4 米国教育視察と特殊教育
第二章 肢体自由教育の発足 第一節 肢体不自由教育の萌芽 1 整形外科学の移入と「夢の楽園教療所」の説 2 柏学園の発足 第二節 公教育としての肢体不自由教育の発足 1 震災後の不具者救済事業と不具児童特別教養施設 2 東京市立光明学校の発足 第三節 草創期における肢体不自由教育 1 東京市立光明学校初期の教育理念 2 東京市立光明学校初期の教育内容 3 肢体不自由教育をめぐる論調 第四節 クリュッペルハイムの設立 1 東星学園の発足 2 整肢療護園の発足 第五節 国民学校令と肢体不自由教育 1 肢体不自由者教育令制定の建議 2 教育審議会の答申と国民学校令 3 養護学級および養護学校
第三章 戦後の教育改革と肢体不自由教育 第一節 学校教育法と養護学校 1 米国教育使節団報告書と教育刷新委員会の建議 2 義務教育と養護学校 第二節 肢体不自由児施設と学校教育 1 児童福祉法による肢体不自由児施設の発足 2 肢体不自由児施設内特殊学級の開設
第四章 養護学校の創設と発展 第一節 公立養護学校設置への動向 1 特殊学級の増加と養護学校の創設 2 特殊児童判別基準と肢体不自由児実態調査 3 公立養護学校整備特別措置法の制定 第二節 肢体不自由教育をめぐる諸条件の整備 1 文部省特殊教育課の設置 2 教員養成講習会と研究活動の展開 3 学習指導要領の制定・改訂 4 教育対象拡大への対策 第三節 養護学校義務制実施への動向 1 養護学校の増設 2 義務制実施に向かって 3 肢体不自由教育の数量的推移 第四節 養護学校義務制施行前における肢体不自由教育の問題点 1 肢体不自由児のための教育機関 2 肢体不自由児の実態 3 訪問教育 4 解決すべきおもな課題
第五章 養護学校義務制施行後の諸問題 第一節 教育の機会拡大と就学者の質的変化に伴う課題 1 肢体不自由児の就学をめぐる問題点 2 養護学校修学者の質的変化 3 学校における医療的ケアをめぐる問題点 第二節 養護・訓練をめぐる諸問題 1 養護・訓練の成立 2 養護・訓練の改訂の経緯 3 養護・訓練の現状と課題 第三節 ノーマライゼーションへの動向 1 分離教育に対する反省 2 交流教育と障害者理解の推進 3 ノーマライゼーションを目ざして
引用および参考文献 肢体不自由教育 年表 あとがき
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