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目次
日本の肢体不自由教育
A5判/上製/224頁
初版年月日:1997/01/01
ISBN:
978-4-7664-0657-3
 
(4-7664-0657-5)
Cコード:C3037
税込価格:3,080円
新版
日本の肢体不自由教育

目次

推薦のことば………細村迪夫
自序――新版刊行に当たって
旧版 序………辻村泰男
第一章 肢体不自由教育成立の背景
第一節 肢体不自由児観
1 肢体不自由ということば
2 肢体不自由児に対する偏見
3 寺子屋と肢体不自由児
第二節 海外知識の移入とその影響
1 欧米における肢体不自由教育の発足
2 欧米の肢体不自由者処遇の知識
3 明治初期における救貧策の提案と肢体不自由者
第三節 特殊教育の創始と特殊教育制度
1 盲・聾教育の発足
2 明治・大正期における特殊教育学校の制度
3 心身障害児と就学義務猶予・免除規定
第四節 学校衛生の進展と身体虚弱児問題
1 学校医と学校身体検査
2 国民の体位向上と病弱・虚弱児
3 休暇聚落および開放学校
4 身体虚弱児と肢体不自由児
5 体操教師と肢体不自由児
第五節 児童保護思想と特殊教育の展開
1 精神薄弱教育の発端
2 師範学校付属小学校の特別学級
3 学齢児童保護と特殊教育
4 米国教育視察と特殊教育

第二章 肢体自由教育の発足
第一節 肢体不自由教育の萌芽
1 整形外科学の移入と「夢の楽園教療所」の説
2 柏学園の発足
第二節 公教育としての肢体不自由教育の発足
1 震災後の不具者救済事業と不具児童特別教養施設
2 東京市立光明学校の発足
第三節 草創期における肢体不自由教育
1 東京市立光明学校初期の教育理念
2 東京市立光明学校初期の教育内容
3 肢体不自由教育をめぐる論調
第四節 クリュッペルハイムの設立
1 東星学園の発足
2 整肢療護園の発足
第五節 国民学校令と肢体不自由教育
1 肢体不自由者教育令制定の建議
2 教育審議会の答申と国民学校令
3 養護学級および養護学校

第三章 戦後の教育改革と肢体不自由教育
第一節 学校教育法と養護学校
1 米国教育使節団報告書と教育刷新委員会の建議
2 義務教育と養護学校
第二節 肢体不自由児施設と学校教育
1 児童福祉法による肢体不自由児施設の発足
2 肢体不自由児施設内特殊学級の開設

第四章 養護学校の創設と発展
第一節 公立養護学校設置への動向
1 特殊学級の増加と養護学校の創設
2 特殊児童判別基準と肢体不自由児実態調査
3 公立養護学校整備特別措置法の制定
第二節 肢体不自由教育をめぐる諸条件の整備
1 文部省特殊教育課の設置
2 教員養成講習会と研究活動の展開
3 学習指導要領の制定・改訂
4 教育対象拡大への対策
第三節 養護学校義務制実施への動向
1 養護学校の増設
2 義務制実施に向かって
3 肢体不自由教育の数量的推移
第四節 養護学校義務制施行前における肢体不自由教育の問題点
1 肢体不自由児のための教育機関
2 肢体不自由児の実態
3 訪問教育
4 解決すべきおもな課題

第五章 養護学校義務制施行後の諸問題
第一節 教育の機会拡大と就学者の質的変化に伴う課題
1 肢体不自由児の就学をめぐる問題点
2 養護学校修学者の質的変化
3 学校における医療的ケアをめぐる問題点
第二節 養護・訓練をめぐる諸問題
1 養護・訓練の成立
2 養護・訓練の改訂の経緯
3 養護・訓練の現状と課題
第三節 ノーマライゼーションへの動向
1 分離教育に対する反省
2 交流教育と障害者理解の推進
3 ノーマライゼーションを目ざして

引用および参考文献
肢体不自由教育 年表
あとがき
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