パーソナルファイナンス教育の理論と実証
大学生の消費者市民力の育成

はじめに
序 章 パーソナルファイナンス教育の可能性 第1節 背景 1 大学教育の転換 2 職業教育と生き方教育 3 教養教育としての消費者教育 4 21世紀に求められる能力 5 パーソナルファイナンス教育と消費者市民 第2節 目的と意義 1 持続可能な社会の構築に向けて 2 本書の意義 第3節 本書の構成 第4節 用語の定義
第T部 理論編
第1章 パーソナルファイナンス教育の概念 第1節 米国のパーソナルファイナンス教育 1 社会的背景 2 教育プログラム 3 ガイドラインとカリキュラム 4 アイオワ州のパーソナルファイナス教育 4-1 中学・高等学校 4-2 大学 第2節 日本のパーソナルファイナンス教育 1 社会的背景と系譜 2 学問領域 2-1 家政学 2-2 生活経営学・家庭経営学 2-3 家庭経済学 2-4 消費経済学 2-5 社会的価値の育成 3 消費者教育におけるパーソナルファイナンス教育 第3節 日米のパーソナルファイナンス教育の検討
第2章 消費者市民教育の概念 第1節 英国の消費者市民教育 1 社会的背景とナショナルカリキュラム 2 大学教育 3 日米英のパーソナルファイナンス教育の検討 第2節 北欧の消費者市民教育 1 社会的背景と系譜 2 北欧閣僚評議会の消費者教育ガイドライン 3 北欧諸国の消費者教育のガイドラインの改訂 第3節 日本の消費者市民教育の形成 第4節 消費者市民教育と消費者教育の関係性
第3章 21世紀の能力観 第1節 コンピテンシーと消費者市民力の関係性 1 グローバルスタンダード 2 米国の21世紀型スキル 3 日本の21世紀型能力 第2節 21世紀型能力と消費者市民力との関係性 1 自立的活動力としてのキャリア設計力 2 消費者市民力と社会参画力の関係性 3 倫理的な消費者としての視点 4 消費者市民としての能力観
第U部 実証編
第4章 大学生の消費者市民力の実態 第1節 日本の大学生(調査@) 1 研究方法 2 調査結果 2-1 金融行動と金融知識 2-2 消費者市民的資質の傾向 3 結果と考察 第2節 日米比較(調査A) 1 研究方法 2 調査結果 2-1 金融行動 2-2 金融行動の相関関係 2-3 金融行動志向性の因子分析 2-4 金融行動志向性の下位尺度間の関連 2-5 属性別金融行動志向性の下位尺度間の相関
第5章 大学におけるパーソナルファイナンス教育の実態 第1節 日本の大学(調査B) 1 研究方法 2 調査結果 2-1 金融リテラシーの現状 2-2 考察 2-3 キャリア教育の提供 2-4 パーソナルファイナンス教育の必要性 2-5 考察 第2節 米国の大学(調査C) 1 研究方法 1-1 シラバス調査 1-2 Web調査 2 調査結果 2-1 シラバス調査 2-2 Web調査 3 考察
第6章 日本の大学における教育実践からの効果検証 第1節 教養教育(調査D) 1 研究方法 2 調査結果 2-1 金融行動、幸福度、不安度の変容 2-2 大学教養教育における金融教育の意義 2-3 必修科目としての金融教育の提供 2-4 金融教育でさらに学びたい分野 2-5 日本の大学生の幸福度・不安度 2-6 重回帰分析によるPF教育の効果検証 3 結果と考察 4 追加調査 4-1 調査結果 4-2 履修生と未履修生の比較 5 追加調査の結果と考察 第2節 専門教育(調査E) 1 2つの教育実践 2 量的調査 2-1 調査方法 2-2 調査結果 3 質的調査 3-1 調査方法 3-2 調査結果 4 考察
第V部 総括
第7章 本書の成果
第8章 今後の課題
あとがき 注 参考文献 索引
|