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日本の東アジア構想
A5判/上製/300頁
初版年月日:2004/02/25
ISBN:978-4-7664-1041-9
(4-7664-1041-6)
Cコード:C3331
定価 3,672円(本体 3,400円)

日本の東アジア構想
書評 目次 著者略歴

現在と未来の「日本外交」に軸をおいた国際政治分析である本シリーズ全般の特色を明らかにする第1巻です。
構成は、第1部「ソフトパワーと文化」、第2部「政治経済」、第3部「外交安全保障」、第4部「日本外交の国内基盤」で、知的所有権、通貨外交、東アジア安全保障システム、日本の政−軍関係、外交と歴史問題、といった重要な論点が目白押しです。

書評

アジア研究 第52巻1号(2006年1月刊行・107頁)の書評欄で紹介されました。

目次

目 次


総 論―添谷芳秀・田所昌幸

第1部 ソフトパワーと文化

第1章 東アジア地域形成と「共通文化圏」―白石 隆 
はじめに 
一 中産階級の成立
1 タイ
2 マレーシア
3 インドネシア
4 フィリピン
二 「アメリカ化」「日本化」「中国化」
三 東アジア「共通文化圏」の成立


第2章 ブロードバンド時代の知的所有権をめぐる日本のアジア政策
 ―岸本周平
一 ブ ……

著者略歴 著者略歴は書籍刊行時のものを表示しています。

執筆者紹介
(目次順)

添谷芳秀(そえや よしひで)
慶應義塾大学法学部教授。経済産業研究所ファカルティーフェロー。
1955年生まれ。米国ミシガン大学Ph.D.(国際政治学)。
主要著作に、『日本外交と中国 1945―1972』(慶應義塾大学出版会、1995年)、Japan's Economic Diplomacy with China, 1945-1978 (Oxford: Oxford University Press, 1998)、『21世紀国際政治の展望』(編)(慶應義塾大学出版会、1999年)など。

田所昌幸(たどころ まさゆき)
慶應義塾大学法学部教授。
1956年生まれ。京都大学大学院法学研究科中退。
主要著作に、『アメリカを超えたドル』(中央公論新社、2001年)、『外国人特派員』(共著)(日本放送出版協会、1998年)、『国連財政』(有斐閣、1996年)など。

白石隆(しらいし たかし)
京都大学東南アジア研究センター教授。
1950年生まれ。コーネル大学Ph.D.(1986年)。
主要著作に、An Age in Motion: Popular Radicalism in Java, 1912-1926 (Ithaca: Cornell University Press, 1990)、『スカルノとスハルト』(岩波書店、1997年)、『海の帝国、アジアをどう考えるか』(中公新
書、2000年)など。

岸本周平(きしもと しゅうへい)
経済産業研究所コンサルティングフェロー、財務省理財局国庫課長。
1956年生まれ。東京大学法学部卒。
『日本の政治経済とアジア諸国』(共著)(国際日本文化研究センター、2003年)、『アジア政治経済論』(共著)(NTT出版、2001年)、『中年英語組』(集英社、2000年)など。


和田純(わだ じゅん)
神田外語大学外国語学部教授・異文化コミュニケーション研究所所長。
1949年生まれ。慶應義塾大学大学院経済学研究科(経済学修士)。
主要著作に、『日本・アメリカ・中国』(TBSブリタニカ、1997年)、『「官」から「民」へのパワーシフト』(TBSブリタニカ、1998年)、『21世紀日本の構想』(講談社、2000
年)、『楠田實日記』(中央公論新社、2001年)など(共編著を含む)。

宗像直子(むなかた なおこ)
経済産業研究所上席研究員、米国ジョージワシントン大学シグールアジア研究所客員研究員。
1962年生まれ。ハーバード大学ビジネススクールMBAプログラム修了。
主要著作に、『日中関係の転機―東アジア経済統合への挑戦』(編著)(東洋経済新報社、2001年)、「東アジア経済統合へ日本は覚悟を固めよ」『論座』2002年8月号、“Evolution of Japan's Policy Toward Economic Integration", 2001 CNAPS Working Paper, December 2001など。

草野厚(くさの あつし)
慶應義塾大学総合政策学部教授。
1947年生まれ。東京大学大学院社会学研究科博士課程修了。社会学博士。
主要著作に、『癒しの楽器 パイプオルガンと政治』(文春新書、2003年)、『官僚組織の
病理学』(ちくま新書、2001年)、『テレビ報道の正しい見方』(PHP新書、2000年)、『ODA の正しいみかた』(ちくま書房、1997年)、『政策過程分析入門』(東京大学出版会、1997年)など。

渡辺昭夫(わたなべ あきお)
財団法人平和安全保障研究所理事長
1932年生まれ。オーストラリア国立大学博士課程修了。
主要著作に、『戦後日本の政治と外交―沖縄問題をめぐる政治過程』(福村出版、1970年)、『アジア太平洋の国際関係と日本』(東京大学出版会、1992年)、『戦後日本の宰相たち』(中央公論新社、2001年)など。

星野俊也(ほしの としや)
大阪大学大学院国際公共政策研究科教授。
1959年生まれ。東京大学大学院総合文化研究科博士課程単位取得退学。国際公共政策学博士号(2003年大阪大学)。
主要著作に、『グローバル・ガヴァナンス?政府なき秩序の模索』(共著)(東京大学出版会、2001年)、『人道危機と国際介入―平和回復の処方箋』(共著)(有信堂、2003年)、『アジア太平洋の多国間安全保障』(共著)(日本国際問題研究所、2003年)など。

中西寛(なかにし ひろし)
京都大学大学院法学研究科教授。
1962年生まれ。京都大学大学院法学研究科修士課程修了。
主要著作に、『国際政治とは何か?地球社会における人間と秩序』(中公新書、2003年)、「自立的協調の模索」五百旗頭真編『戦後日本外交史』(有斐閣、1999年)、「国際政治における軍事力―猛獣は飼いならせるのか」『外交フォーラム』2003年9月号など。

彦谷貴子(ひこたに たかこ)
防衛大学校公共政策学科専任講師。
1967年生まれ。コロンビア大学大学院政治学部博士課程修了。慶應義塾大学大学院法学研究科博士課程単位取得退学。
主要著作に、「Mobile Firms and Immobile States: Reexamining the assumptions in Competition in Laxity」『防衛大学校紀要』第85号、2002年秋季号、『防衛庁・自衛隊
の政策形成過程』(共著)(中央大学出版会、2002年)、『レーガン税制の再評価?アメリカ税制改革の教訓』(日本評論社、2000年)など。

波多野澄雄(はたの すみお)
筑波大学社会科学系教授。
1947年生まれ。慶應義塾大学大学院法学研究科博士課程修了。
主要著作に、『太平洋戦争とアジア外交』(東京大学出版会、1996年)、『日英交流史 1600―2000年』第3巻(共編著)(東京大学出版会、2003年)、『池田・佐藤政権期の日本外交』(ミネルヴァ書房、2004年)など。








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