▼強い日本農業に向け、改革への方途を示す！
TPP参加を契機に日本農業の革新が叫ばれながら、いまだ改革の方向性は不透明のままだ。本書は、精緻で頑健な計量分析により、戦後の保護的農業政策の影響を明らかにし、今後の日本農業の近代化・合理化へ確かな根拠と筋道を示す。
農業経済研究（日本農業経済学会） 第88巻第3号 （2017年3月）《書評》に掲載されました。評者は近藤功庸氏（旭川大学）です。
本書の出版に寄せて
はしがき
謝辞
図表一覧
略語一覧
第Ⅰ部 20世紀後半における日本の米生産構造
第1章 戦後日本農業の変遷、問題の設定、および分析手法
1 序
2 戦後日本農業の統計的観察
2.1 戦後における農業生産
2.2 戦後における農地移動の動向
2.3 戦後における農家戸数の動向
2.4 戦後における農業予算の動向
2.5 戦後における農地利用の動向
2.6 戦後における公的研究・開発お ……
 著者略歴は書籍刊行時のものを表示しています。
黒田 誼（くろだ よしみ）
筑波大学名誉教授
1966年愛媛大学文理学部卒業、68年九州大学大学院農学研究科修士課程修了、70年同博士課程中途退学、75年スタンフォード大学大学院博士課程（食料経済学専攻）修了、Ph.D. in Applied Economics（応用経済学博士、スタンフォード大学）。1975～76年国連食糧農業機関 計量経済分析研究員、76～77年全米経済研究所リサーチフェロー、78年1～2月スタンフォード大学フ－バー研究所リサーチフェロー、78年3月筑波大学社会工学系講師、87年同助教授、95年同教授、2006年定年退職（この間、1999～2001年筑波大学社会工学類長、2001～2003年筑波大学留学生センター長）、2006年九州産業大学経営学部教授、2010年国際東アジア研究センター客員研究員を兼務（ともに2013年退任）。また、日本農業経済学会理事、同学会機関紙編集長などを歴任。
主要業績に、Production Structure and Productivity of Japanese Agriculture: Volume 1 Quantitative Investigations on Production Structure; Volume 2 Impacts of Policy Measures, Palgrave Macmillan, 2013, “Impacts of Set-Aside and R&E Policies on Agricultural Productivity in Japan, 1965－97,” Japanese Journal of Rural Economics, Vol. 5, with A. Naziruddin, 2003.ほか多数。
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