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ネット時代の社会関係資本形成と市民意識

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A5判/上製/208頁
初版年月日:2007/03/30
ISBN:978-4-7664-1362-5
(4-7664-1362-8)
Cコード:C3336
定価 3,300円(本体 3,000円)

ネット時代の社会関係資本形成と市民意識
目次 著者略歴

デジタル・ネットワークが双方向的な融合空間を形成し、地域や社会活動、人々の行動や意識に影響を与えているネット時代の課題や今後の方向性を、社会関係資本という視座から明らかにする。

目次

巻頭言      安西祐一郎
刊行にあたって  小林 良彰
序        菅谷実・金山智子

序章 市民意識形成とデジタル・ネットワーク   菅谷  実
 T 情報通信基盤の進化とメディア・コミュニケーション
 U デジタル・ネットワーク
 V 現実社会とネットワークの融合空間

第1章 インターネットを通じた社会関係資本形成とその帰結   宮田加久子
 はじめに
 T ネット時代の社会関係資本
  1 社会関係資本とは何か
  2 2種 ……

著者略歴 著者略歴は書籍刊行時のものを表示しています。

菅谷実(すがや みのる)
慶應義塾大学メディア・コミュニケーション研究所教授。学術博士。
1949年生まれ。国際基督教大学大学院後期博士課程修了。
主要業績に、『東アジアのメディア・コンテンツ流通』(叢書21COE-CCC第15巻、編著、慶應義塾大学出版会、2005年)、『映像コンテンツ産業論』(編著、丸善、2002年)、『放送メディアの経済学』(編著、中央経済社、2000年)、『アメリカのメディア産業政策』(中央経済社、1997年)など。

金山智子(かなやま ともこ)
慶應義塾大学メディア・コミュニケーション研究所助教授。博士(マス・コミュニケーション)。
1960年生まれ。オハイオ大学大学院コミュニケーション研究科博士課程修了。
主要業績に、『やさしいマスコミ入門――発信する市民への手引き』(共著、勁草書房、2005年)、『NPOのメディア戦略――悩みながら前進する米国NPOからのレッスン』(学文社、2005年)、『コミュニティ・メディア――コミュニティFMが地域をつなぐ』(編著、慶應義塾大学出版会、2007年)など。

宮田加久子(みやた かくこ)
明治学院大学社会学部教授。博士(社会心理学)。
1986年、東京大学大学院社会学研究科博士課程修了。
主要業績に、『きずなをつなぐメディア――ネット時代の社会関係資本』(第7回日本心理学会出版賞、第14回大川出版賞受賞、NTT出版、2005年)、『インターネットの社会心理学――社会関係資本の視点から見たインターネットの機能』(風間書房、2005年)、「ソーシャルネットワーキングのメディアとしてのインターネット――オンライン・コミュニティにおける社会関係資本の形成とその効果」『認知科学』Vol.11、No.3(2004年)など。

河井孝仁(かわい たかよし)
東海大学文学部広報メディア学科助教授。
1958年生まれ。名古屋大学大学院情報科学研究科博士後期課程単位取得満期退学。
主要業績に、『自治体モバイル戦略』(共著、信山社、2005年)、『コミュニティ』(共編著、日本経済評論社、2005年)、『公私領域のガバナンス』(共著、東海大学出版会、2006年)など。

辻村清行(つじむら きよゆき)
株式会社NTTドコモ プロダクト&サービス本部長。学術博士(東京工業大学)。
1950年生まれ。マサチューセッツ工科大学経営大学院修了。
主要業績に、「パーソナル・メディアによる情報流通量についての考察」『情報通信学会誌』77、vol.23、No.1(2005年)、「固定電話と携帯電話の代替・補完関係に関する計量分析」『情報通信学会誌』81、vol.24、No.2(2006年)など。

土屋大洋(つちや もとひろ)
慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科助教授。博士(政策・メディア)。
1970年生まれ。慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科後期博士課程修了。
主要業績に、『ネットワーク・パワー――情報時代の国際政治』(NTT出版、2007年)、『ネット・ポリティックス――9・11以降の世界の情報戦略』(電気通信普及財団第19回テレコム社会科学賞受賞、岩波書店、2003年)、『情報とグローバル・ガバナンス――インターネットから見た国家』(慶應義塾大学出版会、2001年)。など。

近藤勝則(こんどう まさのり)
総務省情報通信政策研究所調査研究部長。
1967年生まれ。London School of Economics修士課程修了。
主要業績に、“Making Process of International Public Policy: Internet Governance”(Working Paper, April 2005, Harvard University)、“Pay TV Market Analysis in Japan: Market Environment of CATV and DBS”(June 2006, International Telecommunication Society)、『続 中央省庁の政策決定過程』(中央大学出版会、2002年)など。

定価3,300円 (本体:3,000円)
品切・重版未定
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