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開発経済学
A5判/上製/358頁
初版年月日:2005/10/25
ISBN:978-4-7664-1191-1
(4-7664-1191-9)
Cコード:C3033
定価 4,104円(本体 3,800円)

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開発経済学
高梨 和紘 編著
目次 著者略歴

『ミレニアム開発目標』を踏まえ、経済開発と社会開発の大きな枠組みから現在の開発経済学の潮流を示す。
これまで見過ごされてきた貧困からの開放の糸口を、執筆者それぞれの独自の視点から提示する。

目次

はじめに
議論の枠組みと各章の課題 高梨 和紘
第1章 世界の貧困とその削減 澤田 康幸
はじめに
1 貧困をどう捉えるか
2 世界の貧困はどうなっているのか
3 貧困の原因は何か? 貧困削減のために何が必要か?
  3.1貧困削減における経済成長の役割
  3.2直接的貧困削減
おわりに―世界における貧困削減のための国際社会と日本の取り組み
第2章 貧困削減とマイクロファイナンス 佐藤 元彦
はじめに
1 貧困への対処法と ……

著者略歴 著者略歴は書籍刊行時のものを表示しています。

高梨和紘(たかなし・かずひろ)
慶應義塾大学経済学部教授
1943年生まれ。慶應義塾大学大学院経済学研究科博士課程修了。
慶應義塾大学経済学部助手、助教授を経て、現職。専攻は開発経済学。
主要著作に、『東アジアの国際交流と経済発展』(共編著,文眞堂,1993年)、『タイ経済の変容と政策課題』(編著,文眞堂,1995年)、「国民市場形成への商品アプローチ」矢内原勝編『発展途上国問題を考える』(文真堂、1996年)など。
澤田康幸(さわだ・やすゆき)
東京大学大学院経済学研究科・経済学部助教授
1967年生まれ。スタンフォード大学経済学部博士(1999年)。
世界銀行DECRGコンサルタント、東京大学大学院総合文化研究科国際社会科学専攻助教授を経て、現職。専攻は開発経済学、国際経済学、ミクロ計量経済学。
主要著作に、『基礎コース国際経済学』(新世社、2003年)、"Are the Heavily Indebted Countries Solvent? Tests of Intertemporal Borrowing Constraints," Journal of Development Economics 45, 1994.、"Do Community Managed Schools Works? An Evaluation of El Salvador's EDUCO Program," World Bank Economic Review 13, 1999(共著)など。

佐藤元彦(さとう・もとひこ)
愛知大学経済学部教授
1958年生まれ。広島大学大学院社会科学研究科博士課程単位取得退学。
特殊法人日本学術振興会特別研究員(PD)、愛知大学経済学部専任講師、同助教授を経て、現職。専攻は国際開発論。
主要著作に、『脱貧困のための国際開発論』(築地書館、2002年)、『貧困緩和・解消の国際政治経済学』(編著、築地書館、2005年)、『第四世代工業化の政治経済学』(共著、新評論、1998年)など。

堤雅彦(つつみ・まさひこ)
内閣府計量分析室参事官補佐
1968年生まれ。経済学修士(慶應義塾大学、1994年)、国際関係学修士(コロンビア大学、2001年)、地域研究学(東アジア)修士(コロンビア大学、2002年)。
経済企画庁(現内閣府)入庁後、経済研究所、総合計画局、物価局および金融庁総務企画局勤務を経て、現職。専攻は国際経済学、開発経済学、マクロ経済学。
主要著作に、「WTO・FTAと日本経済の再編成」『国際問題』532号(2004年7月)、『日本のFTA戦略―「新たな開国」が競争力を生む―』(共著)日本経済新聞社(2002年)、「進む域内経済統合と中国のWTO加盟―CGEモデルを活用したシナリオ分析―」JCER Discussion Paper, No.60, 2000. 4など。

山形辰史(やまがた・たつふみ)
日本貿易振興機構アジア経済研究所研究員
1963年生まれ。ロチェスター大学経済学博士(2000年)。
アジア経済研究所、バングラデシュ開発研究所(BIDS)客員研究員を経て、現職。専攻は開発経済学。
主要著作に、『開発経済学』(共著、日本評論社、2003年)、『やさしい開発経済学』(編著、アジア経済研究所、1998年)、「経済成長と貧困・雇用」絵所秀紀・穂坂光彦・野上裕生編『貧困と開発』(日本評論社、2004年)など。

伊藤成朗(いとう・せいろう)
日本貿易振興機構アジア経済研究所開発研究センター研究員
ブラウン大学大学院経済学部修士。専攻は開発経済学、応用ミクロ経済学、応用時系列分析。
主要著作に、「多国籍種苗企業の国際展開」『アジア経済』Vol.45、No.11(2004年)、「インドにおける米市場統合度と裁定統制」『アジア経済』Vol.44、No.7(2003年)、「マイクロファイナンス・プログラムの効果測定」『アジ研ワールドトレンド』第106号(2004年7月)など。

尾ア敬子(おさき・けいこ)
国際協力機構インドネシア母子保健アドバイザー、京都大学アジア・アフリカ地域研究研究科博士課程
1967年生まれ。東京大学大学院医学系研究科国際保健学修士。専攻は国際保健。
主要著作に、『開発援助とバングラデシュ』(共著、アジア経済研究所、1997年)、「インドネシアにおける母子保健手帳の拡大展開」『国際協力研究』(1998年10月)、『保健と医療の人類学―調査研究法の手引き―』(共監訳、世界思想社、2004年)など。

伊藤萬里(いとう・ばんり)
慶應義塾大学グローバルセキュリティ研究所研究助手、同大学大学院経済学研究科博士課程
1979年生まれ。慶應義塾大学大学院経済学研究科修士課程修了。専攻は国際経済学、イノベーション。
主要著作に、「HIV/エイズ・結核・マラリア向け医薬品開発の趨勢:特許出願データに見る製薬大手の開発性向」(共著)『アジア経済』2004年11月12月合併号(2004年)など。

小島道一(こじま・みちかず)
日本貿易振興機構アジア経済研究所新領域研究センター環境・資源研究グループ研究員
1965年生まれ。慶應義塾大学経済学部卒業。カリフォルニア大学バークレー校修士。アジア経済研究所入所後、統計調査部、開発研究部などを経て、現職。専攻は開発経済学、環境・資源経済学。
主要著作に、『アジアにおける環境資源貿易』(編著、アジア経済研究所、2005年)、『アジア環境白書 2003/2004』(共編著、東洋経済新報社、2003年)、「アジアにおけるリサイクル」『季刊 環境研究』No.136(2005年)など。

露口哲男(つゆぐち・てつお)
JFEホールディングス滑ツ境ソリューションセンター副部長
慶應義塾大学経済学部卒業。日本鋼管梶i現・JFEエンジニアリング梶j入社、社外派遣(?日本経済研究センター研究員)を経て、現職。
主要著作に、『企業連携ゼロエミッション―企業連関によるリサイクル事例―』(共著、日報出版、2001年)、「環境ビジネスの新展開「NKKの環境ソリューション」」(共著)『材料と環境』第51巻第12号(2002年)など。

和田明子(わだ・あきこ)
東北公益文科大学助教授
1966年生まれ。ニュージーランド・ヴィクトリア大学大学院公共政策修士課程修了(公共政策学修士号)。
北海道東北開発公庫(現日本政策投資銀行)、神奈川県庁勤務を経て、現職。専攻は行政学(パブリック・マネジメント)。
主要著作に、『ニュージーランドの市民と政治』(明石書店、2000年)、「ニュージーランド・モデルのNew Public Management」@〜J『行政&ADP』2000年5月号〜2001年3月号(2000年、2001年)、「ニュージーランドのガバナンス改革」宮川公男・山本清編著『パブリック・ガバナンス―改革と戦略―』(日本評論社、2002年)など。
鈴木晋介(すずき・しんすけ)
日本学術振興会特別研究員(PD)
1971年生まれ。筑波大学大学院博士課程・人類学研究科単位取得退学。
筑波大学医療技術短期大学非常勤講師、日本女子大学現代社会学科非常勤助手ほかを経て、現職。専攻は文化人類学。
主要著作に、「スリランカにおけるインド・タミルという『民族』―その『想像の仕方』に関する一考察―」『筑波大学地域研究』第22号(2004年)、「女神の霊媒の決定―スリランカ・プランテーションにおけるヒンドゥー例祭の分析―」『史境』第46号(2003年)、「スリランカ・サルボダヤ運動における『開発』と『伝統』―現場から『開発の時代』を捉え直すための予備的考察―」『族』第30号(1999年)など。

定価4,104円 (本体:3,800円)
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