はじめに　　　清家　篤

序　章　本書の問題意識 ―― 「超成熟社会」への挑戦　　　齋藤　潤
　一　「超成熟社会」としての現代
　二　超成熟社会とは何か
　三　超成熟社会発展のための方策
　四　本書の構成

　第�T部　超高齢・人口減少社会の経済学

第一章　人口減少の背景と克服策　　　齋藤　潤
　はじめに
　一　人口減少が経済成長に及ぼす影響
　二　人口減少の背景
　三　人口減少を克服するための方策
　おわりに

第二章　日本における地域の人口減少と地方創生　　 ……

【編著者】
樋口美雄（ひぐち よしお）　第二章
慶應義塾大学商学部教授。1980年慶應義塾大学大学院商学研究科博士課程単位取得退学、商学博士。慶應義塾大学商学部助手、同助教授を経て現職。これまでに、米国コロンビア大学客員研究員、国民生活金融公庫総合研究所長、慶應義塾大学商学部長・商学研究科委員長、日本経済学会長、労働政策審議会会長、内閣官房「まち・ひと・しごと」創生会議委員等を歴任。著書に、『人口減少と日本経済――労働・年金・医療制度のゆくえ』共編、日本経済新聞出版社（2009年）、『若年者の雇用問題を考える――就職支援・政策対応はどうあるべきか』共編著、日本経済評論社（2013年）。

駒村康平（こまむら こうへい）　第三章
慶應義塾大学経済学部教授。1995年慶應義塾大学大学院経済学研究科博士課程単位取得退学、経済学博士。国立社会保障・人口問題研究所研究員、駿河台大学経済学部助教授、東洋大学経済学部教授を経て現職。これまでに、厚生労働省顧問、社会保障審議会委員、社会保障制度改革国民会議委員等を歴任。著書に、『日本の年金』岩波書店（2014年）、『中間層消滅』角川新書(2015年)。

齋藤　潤（さいとう じゅん）　序章、第一章
慶應義塾大学大学院商学研究科特任教授。1978年東京大学大学院経済学研究科修士課程修了、同年経済企画庁（現内閣府）入庁。内閣府政策統括官（経済財政分析担当）等を経て現職。これまでに、オックスフォード大学大学院留学、国際通貨基金（IMF）エコノミスト、日本経済研究センター主任研究員、青山学院大学及び東京大学の非常勤講師等を歴任。

【著者】
片岡一則（かたおか かずのり）　第四章
東京大学大学院工学系研究科 / 医学系研究科教授。1979年東京大学大学院工学系研究科博士課程修了、工学博士。東京女子医科大学助手、同講師、同助教授、東京理科大学基礎工学部助教授、同教授を経て、現職。これまでに、パリ大学客員教授、ミュンヘン大学客員教授、浙江大学客員教授、四川大学名誉教授を歴任。専門分野は、バイオマテリアル、ドラッグデリバリーシステム。

大橋弘隆（おおはし ひろたか）　第五章
三井造船株式会社海洋事業推進部アドバイザー。1974年東京大学工学部卒業。同年三井造船株式会社入社。流体関連研究、新規事業開発を経て、現在海洋関連の事業開発を担当。これまでに、アーヘン工科大学研究員、長岡技術科学大学客員教授を歴任。

前村敏彦（まえむら としひこ）　第五章
三井造船株式会社技術開発本部再生可能エネルギープロジェクトグループ長。1982年九州大学工学部卒業。同年三井造船株式会社入社。生産設備開発、新規事業開発を経て、現在波力発電装置の開発を担当。

村井善幸（むらい よしゆき）　第六章
日本電気株式会社準天頂衛星利用推進室兼パブリックビジネスユニット主幹。1983年豊橋科学技術大学大学院修士課程修了。同年日本電気株式会社入社。防衛関連事業ならびに宇宙関連事業に従事した後、2015年4月より現職。講義時は、準天頂衛星利用推進室長。

野牧宏治（のまき こうじ）　第七章
富士通ホーム＆オフィスサービス株式会社先端農業事業部企画部長。1988年富士通工業専門学校、2004年産業能率大学経営情報学部卒。1984年富士通株式会社入社。半導体工場建設に伴う環境配慮計画やCSR推進に従事した後、2013年より現在の組織で植物工場事業の立ち上げ、事業化を担当。東京大学大学院非常勤講師、八王子ゆめおり市民会議2011代表等を歴任。

樋口哲郎（ひぐち てつろう）　第八章
東北大学ベンチャーパートナーズ株式会社取締役管理部長。1984年慶應義塾大学経済学部卒業。同年日本合同ファイナンス株式会社（現、株式会社ジャフコ）入社。投資事業組合の企画募集や出資者対応に従事した後、退職し、2015年より現職。講義時は、株式会社ジャフコファンド運用部ファンド運用推進グループプリンシパル。