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アジアの持続可能な発展に向けて

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A5判/上製/340頁
初版年月日:2013/12/28
ISBN:978-4-7664-2105-7
(4-7664-2105-1)
Cコード:C3036
定価 6,696円(本体 6,200円)

アジアの持続可能な発展に向けて
― 環境・経済・社会の視点から
厳 網林 編著
田島 英一 編著
目次 著者略歴

▼アジアという多様な自然環境、政治制度、宗教文化が集まる地域空間において、「持続可能な発展」はどうあるべきか?

「持続可能な発展」は、単に自然や生態系へ配慮した開発・発展のあり方ではない。
それは、エコロジカルな「環境的持続可能性」から拡張して、「経済的持続可能性」や「社会的持続可能性」をもあわせて総合的に実現できる発展のあり方のことである。
本書は、「持続可能な発展」のこの3要素を複合的に用いて、多様な文脈(国・地域)における「持続可能な社会」、すなわち「共生社会」に向けた実践を分野横断的に生き生きと描きだす。

目次

序 章 持続可能な発展の諸説とアジアでの展開   厳 網林
 T 持続可能な発展の定義
 U SDへの接近
 V 理想と現実のギャップ
 W 新しい発展パターンの探索
 X SDモデル
 Y 本書の構成

  第T部 持続可能性の概念をめぐる議論

第1章 アジア諸国における環境問題の様相   厳 網林
 はじめに
 T 行き詰まる持続可能な発展
 U アジアにおける持続可能な発展の様相
 V アジアにおける持続不可能性と複雑 ……

著者略歴 著者略歴は書籍刊行時のものを表示しています。

【編著者】
厳 網林(げん もうりん)
慶應義塾大学環境情報学部教授。専門分野:地理情報科学,持続可能な発展。
主要業績:『国際環境協力の新しいパラダイム』(編著,慶應義塾大学出版会,2008年),『日中環境政策協調の実践』(共編著,慶應義塾大学出版会,2008年),『社会イノベータへの招待――「変化をつくる人になる」』(共編著,慶應義塾大学出版会,2010年),ほか。

田島英一(たじま えいいち)
慶應義塾大学総合政策学部教授。専門分野:中国地域研究,中国市民社会論,公共宗教論,中国キリスト教系団体研究。
主要業績:『上海――大陸精神と海洋精神の融合炉』(PHP研究所,2004年),『弄ばれるナショナリズム』(朝日新聞社,2007年),『協働体主義――中間組織が開くオルタナティブ』(共編著,慶應義塾大学出版会,2009年),ほか。

【執筆者】(掲載順)
クリシナ・ガウダ(Krishne Gowda)
マイソール大学発展研究院長・教授。専門分野:都市地域計画。
主要業績: “Greenery Aspects of Urban Environment: A Study of Mysore City in India, Nakhara” (共著, Journal of Environmental Design and Planning, Vol.6, 2010), “Impact of Innovation and Information Technology on Socio-Economic Structure of Bangalore City, India” (共著, International Journal of Foresight and Innovation Policy, Vol.8, No.1, 2012), “Solid Waste Management in the Slums and Squatter Settlements in the City of Bangalore” (共著, International Journal of Scientific and Research Publications, Vol.3, Issue 2, 2013),ほか。

北野 収(きたの しゅう)
獨協大学外国語学部教授。専門分野:開発社会学,地域開発論,NGO論。
主要業績:『南部メキシコの内発的発展とNGO』(勁草書房,2008年), Space, Planning, and Rurality: Uneven Rural Development in Japan (Trafford, 2009),『シビック・アグリカルチャー』(翻訳(トーマス・ライソン著),農林統計出版,2012年),ほか。

奥田 敦(おくだ あつし)
慶應義塾大学総合政策学部教授。専門分野:イスラーム法および関連諸領域。
主要業績:『イスラームの人権』(慶應義塾大学出版会,2005年),『イスラームの豊かさを考える』(共編著,丸善出版,2011年),『体制転換とガバナンス』(共編著、ミネルヴァ書房,2013年),ほか。

笠井賢紀(かさい よしのり)
龍谷大学社会学部専任講師。専門分野:質的調査法,まちづくり。
主要業績:「肯定的自己定義と連帯─―フィリピン・ケソン市の住民運動を事例として」(『理論と動態』第2号,2009年),「公共性の類型に関する一考察─―フィリピン・ケソン市の事例から」(『ヘスティアとクリオ』第8号,2009年),「問題発見・解決過程の語りと当事者性」(『平和研究』第37号,2011年),ほか。

山本純一(やまもと じゅんいち)
慶應義塾大学環境情報学部教授。専門分野:メキシコ地域研究(政治経済),連帯経済論(特にフェアトレード)。
主要業績:『インターネットを武器にした〈ゲリラ〉――反グローバリズムとしてのサパティスタ運動』(慶應義塾大学出版会,2002年),『メキシコから世界が見える』(集英社,2004年),『協働体主義――中間組織が開くオルタナティブ』(共編著,慶應義塾大学出版会,2009年),ほか。

野田真里(のだ まさと)
中部大学国際関係学部准教授。専門分野:社会開発政策,経済発展論,NGO/市民社会研究。
主要業績:『開発を問い直す――転換する世界と日本の国際協力』(共編著,日本評論社,2011年),『国際開発学入門――開発学の学際的構築』(共著,勁草書房,2009年),“Democratizing Community Development and Buddhism in Cambodia”( Asia-Pacific Forum, Vol.36, 2007),ほか。

野中 葉(のなか よう)
慶應義塾大学SFC研究所上席所員(訪問)。専門分野:現代インドネシアのイスラーム研究。
主要業績:『イスラームの豊かさを考える』(共著,丸善出版,2011年),『インドネシアの大学ダアワ運動再考――サルマン・モスクにおけるイスラーム運動の思想と現代的意義』(SOIAS Research Paper Series No.7, 上智大学アジア文化研究所イスラーム地域研究機構,2012年),『消費するインドネシア』(共著,慶應義塾大学出版会,2013年),ほか。

山下一夫(やました かずお)
慶應義塾大学理工学部准教授。専門分野:中国文学。
主要業績:「明清小説の版画に見える道教神――三清と如意」(『アジア遊学』第133号,2010年),「天台山の済公伝説」(『洞天福地研究』第1号,2011年),「竜江皮影戯の成立と哈爾浜児童芸術劇院」(『中国都市芸能研究』第十一輯,2012年),ほか。

松永光平(まつなが こうへい)
慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科特任講師。専門分野:環境学。
主要業績:『中国語中級テキスト 江沢民,朱鎔基21世紀の中国を語る――第15回党大会報告を中心に』(共編著,白帝社,1999年),『中国の水土流失――史的展開と現代中国における転換点』(勁草書房,2013年),ほか。

小嶋祐輔(こじま ゆうすけ)
愛知大学国際問題研究所客員研究員。専門分野:中国の民族問題。
主要業績:「〈民族〉化される格差――新疆ウイグル自治区を例に」(『中国21』 愛知大学現代中国学会,第30号,2009年),「ウイグル族と〈漢化〉――文化の二分法を超えて」(『現代中国の民族誌――社会主義的近代の諸相』所収,勉誠出版,2010年),ほか。

柳町 功(やなぎまち いさお)
慶應義塾大学総合政策学部教授。専門分野:現代韓国論, 東アジア経営史・財閥史(韓国・日本)。
主要業績:『東アジア経済研究のフロンティア』(共著,慶應義塾大学出版会,2004年),『協働体主義――中間組織が開くオルタナティブ』(共著,慶應義塾大学出版会,2009年) ,『韓日産業競争力比較』(共編著,韓国学術情報,2013年,韓国語),ほか。

青山 周(あおやま めぐり)
経団連21世紀政策研究所主任研究員。専門分野:中国経済,持続可能な発展。
主要業績:『中国環境ビジネス』(蒼蒼社,2008年),『環境商機』(清華大学出版社,2008年,中国語),『政策空間としての中国環境――中国環境政策研究』(明徳出版社,2011年),ほか。

呉 建栄(ウー チエンロン)
上海キリスト教青年会総幹事,上海市三自愛国運動委員会副主席,上海市人民代表大会代表。専門分野:NPOのガバナンスと発展,キリスト教信仰と社会。

劉 培峰(リウ ペイフォン)
北京師範大学法学院教授。専門分野:人権理論,憲政と市民の権利,市民社会。
主要業績:『結社自由及其制限』(社会科学文献出版社,2007年),『中国非営利組織法専家建議稿』(共著,社会科学文献出版社,2013年),ほか。

宮 笠俐(コン リィリィ)
吉林大学行政学院准教授。専門分野:日中関係,環境外交。
主要業績:「日本在国際気候談判中的立場転変及原因分析」(『当代亜太』2012年1期),「日本民主党政権的外交理念与中日戦略互恵関係的困境」(『日本研究』2012年1期),「後冷戦時代日本環境外交戦略研究」(『東北亜論壇』2012年3期),ほか。




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