日本経済新聞　2013年6月9日付読書面（第21面）「今を読み解く」欄にて紹介されました。

プロローグ

第１章　アメリカのインターネット選挙キャンペーンを支える文脈要因の分析　　　清原聖子
　1　はじめに
　2　大統領選挙制度の概観
　3　情報通信技術の発達とメディア構造の変化
　4　おわりに

第２章　ソーシャルメディアが変える選挙戦――アメリカの事例　　　前嶋和弘
　1　はじめに
　2　2008年選挙以前――既存のメディアを重視する「アメリカ型」選挙戦術
　3　2008年選挙以降――ソーシャルメディアを使った政治マーケティングへ
　4　結びにかえて――ソー ……

執筆者紹介（*は編者。以下目次順。）

清原　聖子（きよはら しょうこ）*
明治大学情報コミュニケーション学部専任講師。
1975年生まれ。慶應義塾大学大学院法学研究科後期博士課程単位取得退学。博士（法学）。
主要業績に、『現代アメリカのテレコミュニケーション政策過程――ユニバーサル・サービス基金の改革』（慶應義塾大学出版会、2008年）（第24回電気通信普及財団テレコム社会科学奨励賞受賞）、「テレコミュニケーション政策におけるイデオロギー対立」五十嵐武士・久保文明編『アメリカ現代政治の構図――イデオロギー対立とそのゆくえ』（東京大学出版会、2009年）、“A Discussion toward Adoption of Internet Election Campaigns in Japan: What Can We Learn from the Case of 2008 U. S. Presidential Election?”, InfoCom Review, vol.51, 2010, pp.15-26 など。

前嶋　和弘（まえしま かずひろ）*
文教大学人間科学部准教授。
1965年生まれ。メリーランド大学政治学部博士課程修了（Ph.D）。
主要業績に、『アメリカ政治とメディア――「政治のインフラ」から「政治の主役」に変貌するメディア』（北樹出版、2011年）、『2008年アメリカ大統領選挙――オバマの当選は何を意味するのか』（共編著、東信堂、2009年）、『オバマ政権はアメリカをどのように変えたのか――支持連合・政策成果・中間選挙』（共編著、東信堂、2010年）、『アメリカの外交政策――歴史・アクター・メカニズム』（共著、ミネルヴァ書房、2010年）など。

李　洪　千（リ ホンチェン）
慶應義塾大学環境情報学部講師。
1968年生まれ。慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科後期博士課程修了。博士（政策・メディア）。
主要業績に、「日本の新聞における韓国・中国報道――1996-2005」伊藤陽一・河野武司編『ニュース報道と市民の対外国意識』（慶應義塾大学出版会、2008年）、「政治家の言動の一貫性に関する研究」『拓殖大学国際開発学研究』9号（2009年）、“The Influence of Online News Site on the 2002 Presidential Election in South Korea,” Journal of Political Science and Sociology, vol.8, 2007, pp.107-128、李洪千他『マニフェスト報道マニュアル』（韓国記者協会、2007年）（韓国語）など。

玄　武　岩（ヒョン ムアン）
北海道大学大学院メディア・コミュニケーション研究院准教授。
1969年生まれ。東京大学大学院人文社会系研究科博士課程修了。博士（社会情報学）。
主要業績に、『韓国のデジタル・デモクラシー』（集英社新書、2005年）、『統一コリア――東アジアの新秩序を展望する』（光文社新書、2007年）、『興亡の世界史18　大日本・満州帝国の遺産』（共著、講談社、2010年）など。

小林　哲郎（こばやし てつろう）
国立情報学研究所情報社会相関研究系助教。
1978年生まれ。東京大学大学院人文社会系研究科単位取得退学。博士（社会心理学）。
主要業績に、『寛容な社会を支える情報通信技術――ゆるやかにつながり合うネット時代の社会心理』（多賀出版、2010年）（第9回ドコモ・モバイル・サイエンス賞社会科学部門奨励賞受賞）、“Bridging social capital in online communities: Heterogeneity and social tolerance of online game players in Japan,” Human Communication Research, 36, 2010, pp.546-569, Kobayashi, T. & Ikeda, K., “Selective exposure in political web browsing: Empirical verification of ‘cyber-balkanization’ in Japan and the U.S.” Information, Communication & Society, 12, 2009, pp.929-953など。

清水　憲人（しみず のりと）
株式会社情報通信総合研究所主任研究員。
1966年生まれ。早稲田大学政治経済学部政治学科卒業。
主要業績に、『情報通信アウトルック』〔2000年版、2003年版〜2011年版〕（共著、NTT出版）、『ブリタニカ国際年鑑』〔2009年版、2010年版〕（共著、ブリタニカ・ジャパン）など。