はじめに

序　章　パーソナルファイナンス教育の可能性
　第１節　背景
　　1　大学教育の転換
　　2　職業教育と生き方教育
　　3　教養教育としての消費者教育
　　4　21世紀に求められる能力
　　5　パーソナルファイナンス教育と消費者市民
　第２節　目的と意義
　　1　持続可能な社会の構築に向けて
　　2　本書の意義
　第３節　本書の構成
　第４節　用語の定義

　第�T部　理論編

第１章　パーソナルファイナンス教育の概念
　第１節　米国のパーソナルファイナンス教育
　　1　社会的背景
　　2　教育プログラム
　　3　ガイドラインとカリキュラム
　　4　アイオワ州のパーソナルファイナス教育
　　　4-1　中学・高等学校
　　　4-2　大学
　第２節　日本のパーソナルファイナンス教育
　　1　社会的背景と系譜
　　2　学問領域
　　　2-1　家政学
　　　2-2　生活経営学・家庭経営学
　　　2-3　家庭経済学
　　　2-4　消費経済学
　　　2-5　社会的価値の育成
　　3　消費者教育におけるパーソナルファイナンス教育
　第３節　日米のパーソナルファイナンス教育の検討

第２章　消費者市民教育の概念
　第１節　英国の消費者市民教育
　　1　社会的背景とナショナルカリキュラム
　　2　大学教育
　　3　日米英のパーソナルファイナンス教育の検討
　第２節　北欧の消費者市民教育
　　1　社会的背景と系譜
　　2　北欧閣僚評議会の消費者教育ガイドライン
　　3　北欧諸国の消費者教育のガイドラインの改訂
　第３節　日本の消費者市民教育の形成
　第４節　消費者市民教育と消費者教育の関係性

第３章　21世紀の能力観
　第１節　コンピテンシーと消費者市民力の関係性
　　1　グローバルスタンダード
　　2　米国の21世紀型スキル
　　3　日本の21世紀型能力
　第２節　21世紀型能力と消費者市民力との関係性
　　1　自立的活動力としてのキャリア設計力
　　2　消費者市民力と社会参画力の関係性
　　3　倫理的な消費者としての視点
　　4　消費者市民としての能力観

　第�U部　実証編

第４章　大学生の消費者市民力の実態
　第１節　日本の大学生（調査�@）
　　1　研究方法
　　2　調査結果
　　　2-1　金融行動と金融知識
　　　2-2　消費者市民的資質の傾向
　　3　結果と考察
　第２節　日米比較（調査�A）
　　1　研究方法
　　2　調査結果
　　　2-1　金融行動
　　　2-2　金融行動の相関関係
　　　2-3　金融行動志向性の因子分析
　　　2-4　金融行動志向性の下位尺度間の関連
　　　2-5　属性別金融行動志向性の下位尺度間の相関

第５章　大学におけるパーソナルファイナンス教育の実態
　第１節　日本の大学（調査�B）
　　1　研究方法
　　2　調査結果
　　　2-1　金融リテラシーの現状
　　　2-2　考察
　　　2-3　キャリア教育の提供
　　　2-4　パーソナルファイナンス教育の必要性
　　　2-5　考察
　第２節　米国の大学（調査�C）
　　1　研究方法
　　　1-1　シラバス調査
　　　1-2　Web調査
　　2　調査結果
　　　2-1　シラバス調査
　　　2-2　Web調査
　　3　考察

第６章　日本の大学における教育実践からの効果検証
　第１節　教養教育（調査�D）
　　1　研究方法
　　2　調査結果
　　　2-1　金融行動、幸福度、不安度の変容
　　　2-2　大学教養教育における金融教育の意義
　　　2-3　必修科目としての金融教育の提供
　　　2-4　金融教育でさらに学びたい分野
　　　2-5　日本の大学生の幸福度・不安度
　　　2-6　重回帰分析によるPF教育の効果検証
　　3　結果と考察
　　4　追加調査
　　　4-1　調査結果
　　　4-2　履修生と未履修生の比較
　　5　追加調査の結果と考察
　第２節　専門教育（調査�E）
　　1　2つの教育実践
　　2　量的調査
　　　2-1　調査方法
　　　2-2　調査結果
　　3　質的調査
　　　3-1　調査方法
　　　3-2　調査結果
　　4　考察

　第�V部　総括

第７章　本書の成果

第８章　今後の課題


あとがき
注
参考文献
索引