子どもたちの明るい声がこだまする学校は素敵である。学校での研修や調査等で、幼稚園から高校まで行く機会が多いが、どんなに疲れていても、子どもたちの澄んだ瞳と明るい笑顔に接すると元気が出る。それは日本だけでなく海外でも同じである。フィンランドのオウル市で、小学校・中学校・高校の先生の家にホームステイをしながら、１カ月間、総合学校（小・中一貫校）で授業観察や授業をさせてもらったとき、子どもたちの澄んだ瞳と笑顔に何度も救われた。オーストラリアのメルボルン市の小学校調査に行ったときも、子どもたちと一緒に遊ぶだけで海外調査の疲れが癒された。

　調査訪問できる学校には、日本も海外も５つの共通の要因がある。１つめは校長先生の理解、２つめは先生同士の協働性がある、３つめに先生たちが自然体である（よいところも悪いところもオープン）、４つめは先生たちも子どもたちも気持ちのよい挨拶が返ってくる、５つめは学校がきれいである。逆に考えると、学校調査を断る学校はこの５つの要因のどれかが足りないのかもしれない。

　「不登校児童生徒をゼロにする方法」は、長期的に考えると難しい問題ではない。このまま少子化が続くとやがて、子どもたちはゼロになり、必然的に不登校児童生徒はゼロになる。もう１つは、1980年代にイヴァン・イリイチが提唱した「脱学校論」の徹底である。学校制度から脱却し、内発的動機付けを土台とした独学をさせることである。現代的にアレンジすると、学校という物理的建物をなくし、ＩＴを駆使して、ネット環境の中で学校を構築し、家で学習させることである。そのほうが、教育予算もかからず、不登校もいじめも教師のうつも、保護者のクレーム、そして、子どもの自殺もなくなるかもしれない。

　「不登校児童生徒をゼロにする」ことを目標としたり、それを自慢する校長がいたりする。それは、子どもたちや保護者に有形無形の圧力となっている。担任が不登校の子どもを迎えに行く。毎日学校に来るように電話をかける。担任が電話をかけても学校に来ない場合は、校長が保護者に電話をかけたりする。「熱心」であればあるほど、登校刺激をする。それは、不登校の子どもたちや保護者にとって「強いメッセージ」であり、最悪の場合、取り返しのつかない悲劇を生む。その最たる例が、いじめ自殺である。2015年７月５日岩手県矢巾町中学２年生、2011年10月11日滋賀県大津市中学２年生、2010年10月23日群馬県桐生市小学６年生、2006年10月11日福岡県筑前町中学２年生、報道されていないいじめ自殺も多い。もし、不登校になっていたら尊い生命は守られたはずである。大きな悲しみと強い憤りを感じざるを得ない。「学校に行かない権利」があることを強調したい。

　人間が２人以上集まるとトラブルが起きることは当然のことである。そのトラブルから子どもたちは「何を学ぶか」、教師は「何を学ばせるか」が大切である。その前提としての学校は「安心・安全な場」であり、生命が保障される必要がある。子どもたちにとって学校に行って学ぶことは「権利」であり、教育行政や学校・保護者は子どもたちを学ばせる「義務」がある。その権利と義務の条件は、学校が「安心して学べる場所」であることである。「不登校児童生徒ゼロ」は、目標ではなく、あくまでも「結果としてのゼロ」である。